【税金等調整前純利益の推移】高砂熱学工業(1969)

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高砂熱学工業(1969)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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高砂熱学工業 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味経常利益から、通常の活動では発生しない一時的な収益(土地や建物などの売却益、投資有価証券売却益、負ののれん発生益、保険解約返戻金、関係会社株式売却益など)を引いて求められる利益を、税引前当期純損益または税引前四半期純損益といいます。

意味税金を差し引く前の、その期の利益です。経常利益に特別利益・特別損失を加減して計算します。

経常利益の推移(単位:100万円)

決算期税金等調整前当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日47億6,000万円-連結 日本
2014年3月31日91億900万円+91.4連結 日本
2015年3月31日85億8,200万円△5.8連結 日本
2016年3月31日106億200万円+23.5連結 日本
2017年3月31日134億2,700万円+26.6連結 日本
2018年3月31日174億6,100万円+30連結 日本
2019年3月31日183億5,900万円+5.1連結 日本
2020年3月31日192億8,600万円+5連結 日本
2021年3月31日139億200万円△27.9連結 日本
2022年3月31日156億3,900万円+12.5連結 日本
2023年3月31日166億8,500万円+6.7連結 日本
2024年3月31日261億5,000万円+56.7連結 日本
2025年3月31日349億7,000万円+33.7連結 日本
2026年3月31日506億4,200万円+44.8連結 日本
2027年3月31日予想520億円+2.7

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と税金等調整前当期純利益の関係

         

       


高砂熱学工業の損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

至 2026年3月31日)

特別損失

 

 

固定資産除却損

27

-

投資有価証券評価損

143

112

その他

5

20

特別損失合計

176

132

税金等調整前当期純利益

37,508

52,826

法人税、住民税及び事業税

10,618

16,508

法人税等調整額

△1,134

△1,694

法人税等合計

9,484

14,813

当期純利益

28,024

38,013

非支配株主に帰属する当期純利益

392

542






財務三表

高砂熱学工業の貸借対照表

高砂熱学工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高(100%/4,239億2,300万円)
資産合計(108.6%/3,818億2,300万円)
売上原価(77.9%/3,302億300万円)
流動資産合計(75.1%/2,640億4,500万円)
純資産合計(61.2%/2,150億5,600万円)
株主資本合計(51.4%/1,807億7,600万円)
利益剰余金(48.6%/1,706億8,300万円)
負債合計(47.4%/1,667億6,600万円)
流動負債合計(41.5%/1,457億2,600万円)
固定資産合計(33.5%/1,177億7,700万円)
売上総利益(22.1%/937億1,900万円)
投資その他の資産合計(23.5%/824億7,800万円)
投資有価証券(18.3%/641億6,600万円)
税金等調整前当期純利益(12.5%/528億2,600万円)
経常利益(11.9%/506億4,200万円)
現金預金(13.7%/482億2,800万円)
営業利益(11.3%/477億4,500万円)
支払手形工事未払金等(13.2%/462億8,300万円)
販売費及び一般管理費合計(10.8%/459億7,400万円)
当期純利益(9%/380億1,300万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(8.8%/374億7,000万円)
営業キャッシュフロー(297億2,500万円)
その他の包括利益累計額合計(8.3%/291億1,200万円)
短期借入金(7.8%/274億600万円)
有形固定資産合計(6.8%/238億4,000万円)
その他有価証券評価差額金(6.2%/218億8,300万円)
固定負債合計(6%/210億4,000万円)
未成工事受入金(5.1%/179億9,300万円)
法人税住民税及び事業税(3.9%/165億800万円)
建物及び構築物(4.6%/162億4,900万円)
法人税等合計(3.5%/148億1,300万円)
従業員給料手当(3.1%/131億6,500万円)
資本金(3.7%/131億3,400万円)
資本剰余金(3.6%/127億6,100万円)
無形固定資産合計(3.3%/114億5,800万円)
退職給付に係る資産(3.2%/114億400万円)
賞与引当金(2.9%/101億6,300万円)
社債(2.8%/100億円)
未払法人税等(2.8%/99億3,800万円)
土地(2.4%/85億9,100万円)
ソフトウエア(2.4%/82億8,500万円)
未払金(1.9%/68億2,300万円)
電子記録債権(1.9%/65億400万円)
繰延税金負債(1.5%/52億6,100万円)
電子記録債務(1.5%/51億9,800万円)
非支配株主持分(1.5%/51億6,700万円)
工具器具備品(1.5%/51億5,800万円)
1年内償還予定の社債(1.4%/50億円)
退職給付に係る調整累計額(1.3%/46億6,500万円)
事務用品費(1.1%/45億1,400万円)
営業外収益合計(1%/44億4,800万円)
未成工事支出金等(1.2%/41億6,100万円)
賞与引当金繰入額(0.9%/36億4,200万円)
機械装置及び運搬具(1%/34億3,800万円)
差入保証金(0.9%/33億300万円)
減価償却費(0.7%/29億9,400万円)
地代家賃(0.7%/28億7,700万円)
のれん(0.8%/26億9,600万円)
為替換算調整勘定(0.7%/25億6,200万円)
特別利益合計(0.5%/23億1,600万円)
株式給付引当金(0.6%/19億4,200万円)
使用権資産(0.5%/19億1,500万円)
完成工事補償引当金(0.5%/17億9,500万円)
退職給付に係る負債(0.5%/17億4,300万円)
営業外費用合計(0.4%/15億5,100万円)
繰延税金資産(0.4%/15億2,300万円)
固定資産売却益(0.4%/15億1,700万円)
建設仮勘定(0.4%/14億4,000万円)
受取配当金(0.2%/9億8,200万円)
貸倒引当金繰入額(0.2%/9億3,400万円)
持分法による投資利益(0.2%/8億2,100万円)
不動産賃貸料(0.2%/8億1,400万円)
投資有価証券売却益(0.2%/7億9,900万円)
受取利息(0.1%/6億2,400万円)
長期貸付金(0.2%/5億3,900万円)
退職給付費用(0.1%/4億9,800万円)
損害補償損失引当金繰入額(0.1%/4億8,300万円)
支払利息(0.1%/4億2,300万円)
不動産賃貸費用(0.1%/4億700万円)
株式給付引当金繰入額(0.1%/3億1,600万円)
損害補償損失引当金(0.1%/2億6,500万円)
工事損失引当金(0.1%/2億5,200万円)
役員賞与引当金(0.1%/2億1,600万円)
保険積立金(0%/1億6,700万円)
保険配当金(0%/1億6,600万円)
特別損失合計(0%/1億3,200万円)
投資有価証券評価損(0%/1億1,200万円)
為替差損(0%/3,200万円)
貸倒引当金(-%/△12億5,100万円)
法人税等調整額(-%/△16億9,400万円)
投資キャッシュフロー(△118億4,000万円)
減価償却累計額(-%/△129億5,300万円)
自己株式(-%/△158億200万円)
財務キャッシュフロー(△169億5,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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