【自己資本比率の推移】大氣社(1979)

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大氣社(1979)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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大氣社 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(建設業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期 実績値 参考(建設業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日48.3%-連結 4142.96
2015年3月31日50.4%+4.3連結 44.844.97
2016年3月31日48%△4.8連結 45.746.31
2017年3月31日48.1%+0.2連結 48.348.2
2018年3月31日48.5%+0.8連結 49.449.05
2019年3月31日48.8%+0.6連結 50.349.5
2020年3月31日50.2%+2.9連結 51.850.98
2021年3月31日52.9%+5.4連結 53.453.19
2022年3月31日54.7%+3.4連結 55.4554.34
2023年3月31日53.1%△2.9連結 5553.57
2024年3月31日54%+1.7連結 53.452.76
2025年3月31日55.2%+2.2連結 55.0554.25
2026年3月31日56.1%+1.6連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と自己資本比率の関係

         

       





財務三表

大氣社の貸借対照表

大氣社の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(99.4%/2,868億2,000万円)
完成工事高(100%/2,861億2,700万円)
完成工事原価(80.7%/2,308億6,700万円)
純資産合計(59%/1,702億3,200万円)
負債合計(40.4%/1,165億8,700万円)
受取手形完成工事未収入金等(39.1%/1,128億7,900万円)
流動負債合計(35.4%/1,021億3,900万円)
現金預金(31.4%/906億6,400万円)
完成工事総利益(19.3%/552億5,900万円)
支払手形工事未払金等(15.3%/440億7,000万円)
未成工事受入金(9.5%/274億4,900万円)
税金等調整前当期純利益(8.9%/254億7,400万円)
経常利益(8.7%/247億9,000万円)
営業利益(8.2%/233億2,000万円)
当期純利益(6.1%/173億5,100万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(5.5%/155億9,400万円)
従業員給料手当(4.5%/127億3,300万円)
繰延税金負債(3.7%/106億9,500万円)
非支配株主持分(3.2%/92億5,600万円)
法人税住民税及び事業税(3.1%/89億400万円)
法人税等合計(2.8%/81億2,200万円)
未払法人税等(1.7%/50億2,700万円)
未成工事支出金(0.8%/24億4,500万円)
特別利益合計(0.6%/16億800万円)
投資有価証券売却益(0.5%/14億4,200万円)
短期借入金(0.4%/12億4,700万円)
材料貯蔵品(0.4%/10億1,300万円)
役員報酬(0.3%/9億7,200万円)
特別損失合計(0.3%/9億2,400万円)
投資キャッシュフロー(7億4,800万円)
工事損失引当金(0.3%/7億4,700万円)
完成工事補償引当金(0.2%/6億9,800万円)
工場閉鎖関連損失引当金繰入額(0.2%/4億7,300万円)
減損損失(0.1%/4億200万円)
退職給付費用(0.1%/3億円)
役員賞与引当金繰入額(0.1%/2億4,800万円)
役員賞与引当金(0.1%/2億4,700万円)
固定資産処分益(0.1%/1億6,600万円)
役員退職慰労引当金(0%/5,300万円)
長期借入金(0%/3,500万円)
投資有価証券評価損(0%/3,000万円)
固定資産処分損(0%/1,700万円)
法人税等調整額(-%/△7億8,100万円)
財務キャッシュフロー(△234億7,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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