【自己資本比率の推移】神田通信機(1992)

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神田通信機(1992)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


神田通信機 【業種】建設業 【市場】東証スタンダード)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(建設業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

神田通信機の自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(建設業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日48.7%-個別 4142.96
2015年3月31日50.3%+3.3個別 44.844.97
2016年3月31日51.3%+2連結 45.746.31
2017年3月31日54.1%+5.5連結 48.348.2
2018年3月31日51.9%△4.1連結 49.449.05
2019年3月31日57.7%+11.2連結 50.349.5
2020年3月31日59.8%+3.6連結 51.850.98
2021年3月31日55%△8連結 53.453.19
2022年3月31日60.1%+9.3連結 55.4554.34
2023年3月31日61.4%+2.2連結 5553.57
2024年3月31日61%△0.7連結 5453.38
2025年3月31日64.5%+5.7連結 54.354.28

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

神田通信機の貸借対照表

神田通信機の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/94億8,575万2,000円)
売上高100%/71億7,970万6,000円
純資産合計(64.5%/61億1,561万8,000円)
株主資本合計(54.7%/51億8,961万2,000円)
売上原価69.1%/49億5,933万3,000円
負債合計(35.5%/33億7,013万3,000円)
利益剰余金(33.6%/31億8,957万2,000円)
現金預金(29.1%/27億6,189万4,000円)
売上総利益30.9%/22億2,037万2,000円
流動負債合計(22.9%/21億7,485万6,000円)
販売費及び一般管理費合計22.2%/15億9,478万2,000円
資本金(13.8%/13億1,082万5,000円)
固定負債合計(12.6%/11億9,527万7,000円)
資本剰余金(11.9%/11億2,473万2,000円)
その他有価証券評価差額金(9.9%/9億3,614万円)
その他の包括利益累計額合計(9.8%/9億2,600万6,000円)
退職給付に係る負債(8.9%/8億4,459万8,000円)
支払手形工事未払金等(8.1%/7億6,852万6,000円)
経常利益9.9%/7億1,228万3,000円
営業利益8.7%/6億2,559万円
税金等調整前当期純利益8.6%/6億1,440万3,000円
従業員給料手当7.7%/5億5,382万6,000円
営業キャッシュフロー(4億7,166万2,000円)
親会社株主に帰属する当期純利益6%/4億3,162万5,000円
当期純利益6%/4億3,162万5,000円
法人税住民税及び事業税2.8%/2億396万9,000円
短期借入金(2.1%/2億円)
電子記録債務(2%/1億9,067万4,000円)
法人税等合計2.5%/1億8,277万8,000円
賞与引当金(1.8%/1億7,010万円)
リース債務(1.6%/1億4,831万7,000円)
解体関連費用1.6%/1億1,560万円
特別損失合計1.6%/1億1,560万円
未払法人税等(1.2%/1億1,357万8,000円)
資産除去債務(1.1%/1億454万9,000円)
未成工事支出金(1.1%/1億404万6,000円)
賞与引当金繰入額1.4%/1億110万5,000円
役員報酬1.3%/9,457万5,000円
営業外収益合計1.3%/9,216万5,000円
役員退職慰労引当金(0.7%/6,613万2,000円)
解体費用引当金(0.6%/5,780万円)
退職給付費用0.6%/4,535万8,000円
役員賞与引当金繰入額0.6%/4,078万9,000円
役員賞与引当金(0.4%/4,078万9,000円)
受取手数料0.5%/3,865万5,000円
受取配当金0.5%/3,562万9,000円
土地売却益0.2%/1,772万円
特別利益合計0.2%/1,772万円
仕掛品(0.2%/1,710万4,000円)
その他の棚卸資産(0.1%/942万1,000円)
繰延税金負債(0.1%/899万3,000円)
営業外費用合計0.1%/547万1,000円
支払利息0%/286万3,000円
固定資産除却損0%/131万円
退職給付に係る調整累計額(-%/△1,013万3,000円)
法人税等調整額-%/△2,119万円
投資キャッシュフロー(△8,075万9,000円)
財務キャッシュフロー(△4億2,450万4,000円)
自己株式(-%/△4億3,551万8,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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