【営業キャッシュフローの推移】クルーズ(2138)

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クルーズ　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード) 2007年2月14日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

クルーズの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	32億3,443万5,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	18億2,331万円	△43.6	連結	日本
2016年3月31日	30億4,277万円	+66.9	連結	日本
2017年3月31日	19億275万5,000円	△37.5	連結	日本
2018年3月31日	△1億7,576万円	-	連結	日本
2019年3月31日	△33億5,536万円	-	連結	日本
2020年3月31日	△7億7,886万7,000円	-	連結	日本
2021年3月31日	24億3,221万4,000円	-	連結	日本
2022年3月31日	6億8,315万1,000円	△71.9	連結	日本
2023年3月31日	15億9,203万7,000円	+133	連結	日本
2024年3月31日	△3億8,588万4,000円	-	連結	日本
2025年3月31日	△10億3,305万5,000円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

株価等との関係

と株価との比較

クルーズのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)	当連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失（△）	1,596,154	△519,936
減価償却費	232,152	266,302
減損損失	－	3,084
持分法による投資損益（△は益）	60,693	40,085
為替差損益（△は益）	△7,920	21,650
投資事業組合運用損益（△は益）	△1,033,508	△211,082
新株予約権戻入益	△1,943	△420
受取和解金	－	△6,000
投資有価証券評価損益（△は益）	154,813	54,679
投資有価証券売却損益（△は益）	－	△1,008,129
投資有価証券償還損益（△は益）	－	△173,451
関係会社株式売却損益（△は益）	△708,835	230,327
事業譲渡損益（△は益）	7,574	－
固定資産売却益	△1,217	△44
固定資産除却損	39,831	1,024
賃貸収益	△35,052	△341,277
賃貸費用	18,802	196,263
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△9,926	532,458
売上債権の増減額（△は増加）	△731,019	△133,994
前払費用の増減額（△は増加）	△74,415	68,933
仕入債務の増減額（△は減少）	127,895	119,670
未払金の増減額（△は減少）	241,792	△298,239
未払費用の増減額（△は減少）	△10,428	△27,068
預り金の増減額（△は減少）	－	367,805
その他の資産の増減額（△は増加）	△452,840	△171,083
その他の負債の増減額（△は減少）	55,728	556,075
その他	34,115	107,933
小計	△497,553	△324,433
利息の受取額	87,101	92,119
利息の支払額	△36,905	△164,062
和解金の受取額	－	6,000
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	61,473	△642,679
営業活動によるキャッシュ・フロー	△385,884	△1,033,055

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△1,450,271	△2,752,258
現金及び現金同等物の期首残高	13,606,519	12,156,247
現金及び現金同等物の期末残高	12,156,247	9,403,989