【営業キャッシュフローの推移】東北新社(2329)

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東北新社　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	13億8,010万6,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	65億4,074万6,000円	+373.9	連結	日本
2016年3月31日	34億427万1,000円	△48	連結	日本
2017年3月31日	15億2,359万円	△55.2	連結	日本
2018年3月31日	34億1,500万円	+124.1	連結	日本
2019年3月31日	11億5,400万円	△66.2	連結	日本
2020年3月31日	36億8,900万円	+219.7	連結	日本
2021年3月31日	44億2,400万円	+19.9	連結	日本
2022年3月31日	51億3,700万円	+16.1	連結	日本
2023年3月31日	46億5,500万円	△9.4	連結	日本
2024年3月31日	60億8,700万円	+30.8	連結	日本
2025年3月31日	4,400万円	△99.3	連結	日本
2026年3月31日	11億5,000万円	+2513.6	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東北新社のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		（単位：百万円）
	前連結会計年度（自　2024年４月１日　　至　2025年３月31日）	当連結会計年度（自　2025年４月１日　　至　2026年３月31日）
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	12,489	9,954
減価償却費	768	506
減損損失	324	70
のれん償却額	169	169
為替換算調整勘定取崩益	－	△2,029
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△4	△3
受取利息及び受取配当金	△339	△864
支払利息	8	7
為替差損益（△は益）	－	△540
持分法による投資損益（△は益）	△9	△94
有形固定資産売却損益（△は益）	△8,271	△2,096
売上債権の増減額（△は増加）	△68	1,029
棚卸資産の増減額（△は増加）	△750	△338
仕入債務の増減額（△は減少）	1,133	△1,571
投資有価証券売却損益（△は益）	△1,110	△1,820
賞与引当金の増減額（△は減少）	73	590
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	△16	△21
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△845	△3
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	9	△623
投資有価証券評価損益（△は益）	1	－
関係会社株式売却損益（△は益）	△4,131	△106
特別退職金	2,539	603
前受金の増減額（△は減少）	191	△22
前渡金の増減額（△は増加）	△141	77
未払消費税等の増減額（△は減少）	△301	165
繰延消費税等の増減額（△は増加）	84	21
その他	1,504	1,845
小計	3,310	4,904
利息及び配当金の受取額	360	2,538
利息の支払額	△8	△7
法人税等の支払額	△1,210	△5,025
法人税等の還付額	5	26
特別退職金の支払額	△2,413	△1,285
営業活動によるキャッシュ・フロー	44	1,150

現金及び現金同等物の期首残高	43,343	59,809
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額	74	－
現金及び現金同等物の期末残高	59,809	50,742