【営業キャッシュフローの推移】焼肉坂井ホールディングス(2694)

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焼肉坂井ホールディングス　【業種】小売業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

焼肉坂井ホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	14億5,276万2,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	15億2,779万7,000円	+5.2	連結	日本
2016年3月31日	13億9,642万8,000円	△8.6	連結	日本
2017年3月31日	13億4,623万6,000円	△3.6	連結	日本
2018年3月31日	7億9,249万2,000円	△41.1	連結	日本
2019年3月31日	5億7,268万9,000円	△27.7	連結	日本
2020年3月31日	7億5,342万4,000円	+31.6	連結	日本
2021年3月31日	△9億3,461万3,000円	-	連結	日本
2022年3月31日	11億4,043万4,000円	-	連結	日本
2023年3月31日	6億6,729万8,000円	△41.5	連結	日本
2024年3月31日	5億633万円	△24.1	連結	日本
2025年3月31日	8億2,511万7,000円	+63	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

焼肉坂井ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失（△）	116,532	△550,641
	減価償却費	396,497	370,869
	のれん償却額	67,729	71,347
	賞与引当金の増減額（△は減少）	4,445	4,081
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	5,221	△4,852
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△11,510	△3,944
	店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）	11,390	△2,839
	受取利息及び受取配当金	△6,090	△9,975
	持分法による投資損益（△は益）	-	△2,327
	店舗閉鎖損失	10,746	6,296
	減損損失	450,331	344,622
	事業撤退損	-	693,742
	災害による損失	-	10,113
	支払利息及び社債利息	40,978	62,328
	固定資産除売却損益（△は益）	13,161	△79,893
	売上債権の増減額（△は増加）	△175,580	△825
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△203,473	137,152
	仕入債務の増減額（△は減少）	4,108	34,204
	未払消費税等の増減額（△は減少）	△86,501	△41,749
	その他	54,192	6,733
	小計	692,178	1,044,443
	利息及び配当金の受取額	4,726	5,875
	利息の支払額	△41,610	△64,322
	法人税等の支払額	△148,964	△160,879
	営業活動によるキャッシュ・フロー	506,330	825,117

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		160,166	1,298,349
現金及び現金同等物の期首残高		3,236,211	3,396,377
現金及び現金同等物の期末残高		3,396,377	4,694,727