【売上高営業利益率の推移】キオクシアホールディングス(285A)
キオクシアホールディングス 【業種】電気機器 【市場】東証プライム) 2024年12月18日新規上場
売上高営業利益率＝（営業利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高営業利益率中央値一覧
売上高営業利益率の大きい銘柄（電気機器）ランキング
売上高営業利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(電気機器業の売上高営業利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2020年3月31日 | △13.1% | - | 個別 | 5.1 | 5.18 |
| 2021年3月31日 | △18.5% | - | 個別 | 6.3 | 5.3 |
| 2022年3月31日 | △0% | - | 連結 | 7.1 | 6.14 |
| 2023年3月31日 | △0% | - | 連結 | 7.2 | 8.48 |
| 2024年3月31日 | △0% | - | 連結 | 6.25 | 6.74 |
| 2025年3月31日 | 26.5% | - | 連結 | 7.3 | 6.84 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1）連結経営指標等
|
|
国際会計基準 |
|||
|
決算年月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
2024年３月 |
|
|
売上収益 |
（百万円） |
1,526,495 |
1,282,101 |
1,076,584 |
|
営業利益（△損失） |
（百万円） |
216,228 |
△99,015 |
△252,698 |
|
税引前利益（△損失） |
（百万円） |
154,356 |
△186,443 |
△343,330 |
|
親会社の所有者に帰属する当期利益（△損失） |
（百万円） |
105,921 |
△138,141 |
△243,728 |
|
親会社の所有者に帰属する当期包括利益 |
（百万円） |
111,058 |
△135,870 |
△208,393 |
|
親会社の所有者に帰属する持分 |
（百万円） |
793,855 |
658,068 |
449,635 |
|
資産合計 |
（百万円） |
3,068,263 |
2,974,470 |
2,864,941 |
|
１株当たり親会社所有者帰属持分 |
（円） |
1,534.02 |
1,271.63 |
868.86 |
|
基本的１株当たり当期利益（△損失） |
（円） |
204.68 |
△266.94 |
△470.97 |
|
希薄化後１株当たり当期利益（△損失） |
（円） |
202.12 |
△266.94 |
△470.97 |
|
親会社所有者帰属持分比率 |
（％） |
25.9 |
22.1 |
15.7 |
|
親会社所有者帰属持分当期利益率 |
（％） |
14.3 |
△19.0 |
△44.0 |
|
株価収益率 |
（倍） |
－ |
－ |
－ |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
（百万円） |
549,133 |
339,104 |
195,111 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
（百万円） |
△400,304 |
△498,564 |
△274,853 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
（百万円） |
△93,277 |
△50,787 |
3,238 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
（百万円） |
469,813 |
261,351 |
187,593 |
|
従業員数 |
（人） |
14,203 |
15,231 |
15,249 |
（注）１．上記指標は、IFRSにより作成された連結財務諸表に基づいております。
２．は、設立初年度の連結財務諸表よりIFRSを適用していることから、IFRS第１号「国際財務報告基準の初度適用」の目的において要求事項や免除規定を適用しておりません。
３．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
４．2022年３月期、2023年３月期及び2024年３月期のIFRSに基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けております。なお、2023年12月１日付で、PwCあらた有限責任監査法人は、PwC京都監査法人と合併し、名称をPwC Japan有限責任監査法人に変更しております。
５．従業員数は、正規従業員及び期間の定めのある雇用契約に基づく労働者のうち１年以上働いている又は働くことが見込まれる従業員（グループからグループ外への出向者を除き、グループ外からグループへの出向者を含む。）の合計数であります。
(2）提出会社の経営指標等
|
|
日本基準 |
|||||
|
決算年月 |
2020年３月 |
2021年３月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
2024年３月 |
|
|
営業収益 |
（百万円） |
7,638 |
5,409 |
6,048 |
5,625 |
6,417 |
|
経常利益（△損失） |
（百万円） |
△2,990 |
1,542 |
1,474 |
1,224 |
1,169 |
|
当期純利益 |
（百万円） |
10,015 |
967 |
950 |
611 |
892 |
|
資本金 |
（百万円） |
10,000 |
10,000 |
10,000 |
10,000 |
10,000 |
|
発行済株式総数 |
（株） |
|
|
|
|
|
|
普通株式 |
2,727,272 |
517,500,000 |
517,500,000 |
517,500,000 |
517,500,000 |
|
|
転換型株式 |
5,897,728 |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
|
優先株式 |
|
|
|
|
|
|
|
甲種優先株式 |
1,200 |
1,200 |
1,200 |
1,200 |
1,200 |
|
|
乙種優先株式 |
1,800 |
1,800 |
1,800 |
1,800 |
1,800 |
|
|
純資産額 |
（百万円） |
1,175,171 |
1,176,384 |
1,164,491 |
1,152,166 |
1,153,019 |
|
総資産額 |
（百万円） |
2,080,063 |
2,094,980 |
2,006,554 |
1,880,666 |
1,871,091 |
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
101,419.06 |
1,667.03 |
1,643.71 |
1,644.89 |
1,620.40 |
|
１株当たり配当額 |
（円） |
|
|
|
|
|
|
普通株式 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
転換型株式 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
甲種優先株式 |
－ |
4,179,871 |
4,179,871 |
－ |
4,349,156 |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
乙種優先株式 |
－ |
4,446,400 |
4,446,400 |
－ |
4,637,595 |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
１株当たり当期純利益（△損失） |
（円） |
1,161.22 |
△19.38 |
1.84 |
1.18 |
△0.89 |
|
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
自己資本比率 |
（％） |
56.5 |
56.1 |
58.0 |
61.2 |
61.6 |
|
自己資本利益率 |
（％） |
0.9 |
0.1 |
0.1 |
0.1 |
0.1 |
|
株価収益率 |
（倍） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
配当性向 |
（％） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
従業員数 |
（人） |
109 |
120 |
122 |
120 |
120 |
（注）１．2020年３月期、2022年３月期及び2023年３月期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、は非上場であり、期中平均株価が把握出来ないため、記載しておりません。2021年３月期及び2024年３月期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式は存在するものの、は非上場であり、期中平均株価が把握出来ないため、記載しておりません。
２．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
３．普通株式への配当を実施していないため、配当性向について記載しておりません。
４．2023年３月期及び2024年３月期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けております。2020年３月期、2021年３月期及び2022年３月期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に準じて、PwC Japan有限責任監査法人より監査を受けております。なお、2023年12月１日付で、PwCあらた有限責任監査法人は、PwC京都監査法人と合併し、名称をPwC Japan有限責任監査法人に変更しております。
５．従業員数は、正規従業員及び期間の定めのある雇用契約に基づく労働者のうち１年間以上働いている又は働くことが見込まれる従業員（から社外への出向者を除き、社外からへの出向者を含む。）の合計数であります。
６．１株当たり情報については転換型株式を普通株式とみなして算出しております。なお、は2020年８月27日付で株主との合意により転換型株式の全部について普通株式に内容の変更を行っております。
７．は、2020年８月５日開催の取締役会の決議により、2020年８月27日付で普通株式１株につき60株の株式分割を実施しております。その結果、普通株式の発行済株式総数は、転換型株式の内容変更も併せて517,500,000株となっています。そこで、転換型株式を普通株式とみなした上で、2021年３月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり純資産額」、「１株当たり当期純利益（△損失）」及び「潜在株式調整後１株当たり当期純利益」を算定しています。また、転換型株式を普通株式とみなした上で、東京証券取引所自主規制法人（現 日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、2020年３月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、当該株式分割後の普通株式の発行済株式総数により算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。ただし、2020年３月期の当該１株当たり指標の数値については、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けておりません。
|
決算年月 |
2020年３月 |
2021年３月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
2024年３月 |
|
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
1,690.32 |
1,667.03 |
1,643.71 |
1,644.89 |
1,620.40 |
|
１株当たり当期純利益（△損失） |
（円） |
19.35 |
△19.38 |
1.84 |
1.18 |
△0.89 |
|
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
１株当たり配当額 |
（円） |
|
|
|
|
|
|
普通株式 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
転換型株式 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
甲種優先株式 |
－ |
4,179,871 |
4,179,871 |
－ |
4,349,156 |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
乙種優先株式 |
－ |
4,446,400 |
4,446,400 |
－ |
4,637,595 |
|
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
なお、１株当たり当期純利益の算定上、普通株主に帰属しない留保利益から行われる優先配当額を当期純利益から控除することとされているため、2021年３月期及び2024年３月期は１株当たり当期純損失になっております。
株価等との関係
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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