テクニスコ 【業種】金属製品 【市場】東証スタンダード) 2023年7月26日新規上場
グレアム指数とは、ベンジャミン・グレアム氏が提唱した株価の割安・割高を判断する指標のひとつで、PERとPBRを掛け合わせて求めた値です。ミックス係数とも呼ばれています。業種ごとに中央値は異なりますが、一般的には22.5が目安とされています。
業種別のミックス係数中央値一覧
ミックス係数の推移

| 決算期 | 実績値 | 参考(金属製品業のミックス係数) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| PER | PBR | ミックス係数 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2023年6月30日 | - | - | - | - | 連結 | 4.82 | 12.68 |
| 2024年6月30日 | - | 1.02 | - | - | 連結 | 5.24 | 11.39 |
| 2025年6月30日 | - | 1.76 | - | - | 連結 | 6.46 | 51.57 |
| 予想ミックス係数 | 301.18 | 5.36 | 1614.32 | - | - | - | - |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
|
回次 |
第53期 |
第54期 |
|
|
決算年月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
|
|
売上高 |
(千円) |
4,346,629 |
5,480,794 |
|
経常利益 |
(千円) |
353,696 |
887,583 |
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
(千円) |
277,328 |
802,787 |
|
包括利益 |
(千円) |
342,767 |
1,088,602 |
|
純資産額 |
(千円) |
2,429,944 |
3,518,547 |
|
総資産額 |
(千円) |
6,568,798 |
8,140,781 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
372.86 |
539.89 |
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
42.55 |
123.18 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
36.99 |
43.22 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
11.15 |
26.99 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
837,108 |
1,042,504 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△337,646 |
△634,366 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△380,790 |
△247,852 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(千円) |
612,993 |
835,848 |
|
従業員数 |
(人) |
301 |
315 |
|
(外、平均臨時雇用者数) |
(5) |
(9) |
|
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
4.第53期及び第54期の投資活動によるキャッシュ・フローがマイナスになっているのは、主に有形固定資産の取得による支出によるものであります。
5.第53期及び第54期の財務活動によるキャッシュ・フローがマイナスになっているのは、主に長期借入金の返済による支出によるものであります。
6.第54期の経常利益等の利益が大幅に増加になっているのは、主に海外向けの高機能ヒートシンク製品の売上高増加によるものであります。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第54期の期首から適用しており、第54期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
8.第53期及び第54期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC京都監査法人の監査を受けております。
|
回次 |
第49期 |
第50期 |
第51期 |
第52期 |
第53期 |
第54期 |
|
|
決算年月 |
2018年3月 |
2019年3月 |
2019年6月 |
2020年6月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
|
|
売上高 |
(千円) |
4,430,862 |
3,648,853 |
799,586 |
3,342,242 |
3,653,388 |
4,831,878 |
|
経常利益 |
(千円) |
419,681 |
220,287 |
36,708 |
182,552 |
87,575 |
496,234 |
|
当期純利益又は当期純損失(△) |
(千円) |
591,863 |
135,223 |
△1,874 |
131,901 |
△490,031 |
398,650 |
|
資本金 |
(千円) |
100,000 |
100,000 |
100,000 |
100,000 |
100,000 |
100,000 |
|
発行済株式総数 |
(株) |
6,517,100 |
6,517,100 |
6,517,100 |
6,517,100 |
6,517,100 |
6,517,100 |
|
純資産額 |
(千円) |
3,154,922 |
3,290,146 |
3,288,271 |
3,410,359 |
2,920,328 |
3,318,978 |
|
総資産額 |
(千円) |
5,938,216 |
6,445,128 |
6,531,082 |
7,269,091 |
7,022,917 |
7,691,775 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
484.10 |
504.85 |
504.56 |
523.29 |
448.10 |
509.27 |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
|
|
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
90.82 |
20.75 |
△0.29 |
20.24 |
△75.19 |
61.17 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
53.13 |
51.05 |
50.35 |
46.92 |
41.58 |
43.15 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
20.70 |
4.20 |
- |
3.94 |
- |
12.78 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
配当性向 |
(%) |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
|
従業員数 |
(人) |
143 |
147 |
147 |
169 |
179 |
195 |
|
(外、平均臨時雇用者数) |
(9) |
(10) |
(10) |
(5) |
(5) |
(9) |
|
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
3.は配当を行っておりませんので、1株当たり配当額及び配当性向については、それぞれ記載しておりません。
4.従業員数は就業人員(から社外への出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第54期の期首から適用しており、第54期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.第53期及び第54期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC京都監査法人の監査を受けておりますが、第49期、第50期、第51期及び第52期の財務諸表については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)に基づき算定しており、当該監査を受けておりません。
7.第51期については、法人税等調整額37,766千円を計上したことにより、当期純損失を計上しております。
8.第51期及び第53期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
9.第53期については、TECNISCO Advanced Materials Pte. Ltd.のデット・エクイティ・スワップ(債務の株式化)に伴い、債権の帳簿価額と株式の時価との差額を特別損失に計上したことにより、当期純損失を計上しております。
10.第54期については、主に海外向けの高機能ヒートシンク製品の売上高増加により、経常利益等の利益が大幅に増加にしております。
11.2019年6月21日開催の定時株主総会決議により、第51期の決算期を3月31日から6月30日に変更しました。従って、第51期は、決算期変更により2019年4月1日から2019年6月30日までの3ヶ月間となっております。

※PERは、各期末の株価÷1株当たりの純利益(親会社の株主に帰属する部分)の実績値により求めた数値を使用し、PBRは、各期末の株価÷1株当たりの純資産の実績値により求めた数値を使用しています。
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年6月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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