クリアル 【業種】不動産業 【市場】東証グロース) 2022年4月28日新規上場
PER(倍)=(株価÷1株当たりの最終利益)×100
株価収益率とも言います。会社が1年かけて生み出した最終利益に対して、株価が何倍の水準にあるのかを見る投資指標です。数値が小さいほど割安、数値が大きいほど割高と判断されます。
業種別のPER中央値一覧
per(実績)の推移(倍)

| 決算期 | 実績値 | 参考(不動産業のPER) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| PER | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2017年3月31日 | NAN倍 | - | 個別 | 9.84 | 77.29 |
| 2018年3月31日 | NAN倍 | - | 個別 | 10.43 | 52.93 |
| 2019年3月31日 | NAN倍 | - | 個別 | 9.19 | 47.42 |
| 2020年3月31日 | NAN倍 | - | 連結 | 8.8 | 23.62 |
| 2021年3月31日 | NAN倍 | - | 連結 | 9.32 | 40.51 |
| 2022年3月31日 | - | - | 連結 | 7.76 | 23.57 |
| 2023年3月31日 | 12.43倍 | - | 連結 | 8.19 | 11.35 |
| 2024年3月31日 | 8.68倍 | △30.2 | 連結 | 9.86 | 14.95 |
| 2025年3月31日 | 3.65倍 | △57.9 | 連結 | 10.55 | 14.74 |
| 予想PER | 14.48倍 | +296.7 | - | - | - |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注)1. 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
3.株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
4.前連結会計年度(第9期)及び当連結会計年度(第10期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
5.第10期は将来の事業拡大のために販売用不動産の取得をしたため、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなりました。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員はその総数が従業員の100分の10未満のため記載を省略しております。
7.は、2021年11月11日開催の取締役会決議により、2021年12月1日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っております。これに伴い第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算出しております。
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第6期、第7期及び第8期は、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。第9期以降は潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
3.株価収益率については、株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
4.前事業年度(第9期)及び当事業年度(第10期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。なお、第6期、第7期及び第8期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
5.第10期は事業拡大に伴い先行投資も含めた人員拡充を行ったことから、経常利益及び当期純利益が大幅に減少しました。
6.2018年12月17日付けで普通株式1株につき普通株式1.3株の割合で株式分割を行っております。第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。また、2021年12月1日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っております。これに伴い第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算出しております。
7.2020年11月30日を払込期日とする第三者割当増資により普通株式1,064株を発行しております。また、2020年12月31日を払込期日とする第三者割当増資により普通株式176株を発行しております。
8.従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員はその総数が従業員の100分の10未満のため記載を省略しております。
9.2018年12月17日付けで普通株式1株につき普通株式1.3株、2021年12月1日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(2012年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお第6期、第7期及び第8期の数値については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。

※各期末の株価÷1株当たりの純利益(親会社の株主に帰属する部分)の実績値により求めた数値です。
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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