MIC 【業種】サービス業 【市場】東証スタンダード) 2024年12月25日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利(あらり)といいます。
売上総利益率(粗利率)=(売上総利益÷売上高)×100
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄(サービス業)ランキング
粗利率の推移(%)

| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2025年3月31日 | 28.5 | - | 個別 | 32.84 | 39.54 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第68期から第71期までは潜在株式が存在しないため、また、第72期は、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
3.株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
4.前事業年度(第71期)及び当事業年度(第72期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けております。なお、第68期、第69期及び第70期の財務諸表については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)に基づき算出した各数値を記載しており、監査を受けておりません。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第70期の期首から適用しており、第70期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.持分法を適用した場合の投資利益につきましては、は関連会社を有していないため記載しておりません。
7.第68期及び第69期の1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
8.は第71期より、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりますので、第68期、第69期及び第70期のキャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。
9.第71期の投資活動によるキャッシュ・フローについては主に敷金及び保証金の差入及び有形固定資産の取得によりマイナスになっており、財務活動によるキャッシュ・フローについては主に長期借入金の返済及び配当金の支払によりマイナスになっております。
10.第72期の投資活動によるキャッシュ・フローについては主に有形固定資産の取得によりマイナスになっており、財務活動によるキャッシュ・フローについては長期借入金の返済及び配当金の支払によりマイナスになっております。
11.従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数(派遣社員、パート、アルバイト)は、年間の平均人員(8時間換算)を〔 〕外書で記載しております。
12.は2024年8月8日開催の取締役会決議により、2024年9月1日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っており、発行済株式総数は6,000,000株となっております。
13.は2024年8月8日開催の取締役会決議により、2024年9月1日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っております。第71期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
14.2024年9月1日付で普通株式1株につき300株の株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第68期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第68期、第69期及び第70期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)については、有限責任 あずさ監査法人の監査を受けておりません。

配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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