【業績の推移／第2四半期】アルペン(3028)

当第1四半期連結累計期間(2026年7月1日~2026年9月30日)における事業環境は、雇用・所得環境の改善を背景に、国内経済は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、中東情勢をはじめとした地政学リスクの長期化や、原材料・エネルギー価格の上昇、金融市場の変動など、先行きの不透明な状況が続いております。
消費環境におきましては、食料品や日用品を中心に物価上昇が継続していることで、節約志向や選別消費といった慎重な消費行動が続いております。
スポーツ用品小売業界におきましては、健康志向の高まりや、注目度の高いスポーツイベントの開催などを背景に、競技・一般スポーツ市場を中心に堅調な推移が続きました。天候面におきましては、台風や局地的な大雨などの影響があったものの、前年に比べて季節相応に気温が低下したことが秋冬物商品の順調な立ち上がりにつながりました。
このような状況のもと、アルペングループは、当連結会計年度より開始した「中期経営計画2029」における重点施策に基づき、旗艦店Alpen OSAKAをはじめとした新規出店や既存店改装、EC事業の強化など、売上成長・シェア拡大に優先的に取り組んでまいりました。
その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は前年を上回ることとなりました。商品部門別の概要といたしましては以下のとおりとなります。
ゴルフ用品の既存店売上高は前年実績を下回りました。取り扱いを強化している中古クラブや人気モデルの発売があったシューズは好調な推移となったものの、主力となるゴルフクラブの新製品発売や値下げの状況が前年と異なったこともあり、全体としては軟調な推移となりました。
競技・一般スポーツ用品、スポーツライフスタイル用品の既存店売上高は前年実績を上回りました。ランニング用品の好調が続くほか、ワールドカップ開催があったサッカー用品も販売を大きく伸ばしました。スポーツライフスタイルにおきましては、秋冬物の順調な立ち上がりに加え、機能性小物などの販売も好調に推移したことで売上を伸ばしました。
アウトドア用品の既存店売上高は前年実績を上回りました。天候面の影響でキャンプやマリンレジャー用品が低調に推移した一方、取り扱いを強化しているトレッキング用品とアウトドアアパレルが好調な推移となりました。
利益面につきましては、購買促進や在庫消化のための各種施策を実施した一方で、収益性改善に向けた取り組みや、季節商材の順調な販売動向によって、売上総利益率は前年より改善いたしました。
コスト面につきましては、新規出店や既存店改装による増加に加え、各種経費の値上がりが続いているものの、コスト管理の徹底により売上高販管費率は前年よりも改善いたしました。
これらの結果として、当第1四半期連結累計期間の営業利益は前年を上回ることとなりました。
店舗の出退店の状況につきましては、スポーツ業態3店舗、ゴルフ業態3店舗、アウトドア業態1店舗を出店し、スポーツ業態2店舗、ゴルフ業態2店舗を閉鎖した結果、当第1四半期連結会計期間末の店舗数はスポーツ業態191店舗、ゴルフ業態209店舗、アウトドア業態50店舗、その他2店舗の計452店舗となり、売場面積は537坪増加し265,151坪となりました。
なお、2026年9月末より、スポーツデポ店内にショップインショップ形式で展開する「ゴルフ5」、「アルペンアウトドアーズ」を1店舗としてカウントする方法に変更しております。
以上の結果、当第1四半期連結累計期間におけるアルペングループの経営成績は、売上高71,830百万円(前年同期比9.8%増)、営業利益2,040百万円(同230.7%増)、経常利益2,470百万円(同154.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,559百万円(同157.3%増)となりました。

連結業績予想につきましては、2026年8月6日の「2026年6月期 決算短信」で公表いたしました第2四半期連結累計期間および通期の連結業績予想に変更はありません。