【営業キャッシュフローの推移】セントラル総合開発(3238)

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セントラル総合開発　【業種】不動産業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

セントラル総合開発の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	5億3,721万円	-	連結	日本
2015年3月31日	△17億2,809万9,000円	-	連結	日本
2016年3月31日	△42億3,404万6,000円	-	連結	日本
2017年3月31日	△2億8,136万5,000円	-	連結	日本
2018年3月31日	32億1,321万8,000円	-	連結	日本
2019年3月31日	32億2,063万9,000円	+0.2	連結	日本
2020年3月31日	△17億4,755万3,000円	-	連結	日本
2021年3月31日	△23億4,759万9,000円	-	連結	日本
2022年3月31日	23億5,765万5,000円	-	連結	日本
2023年3月31日	26億6,430万3,000円	+13	連結	日本
2024年3月31日	△68億4,768万9,000円	-	連結	日本
2025年3月31日	△76億1,017万1,000円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

セントラル総合開発のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	1,356,533	765,604
	減価償却費	128,793	162,475
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	976	△585
	賞与引当金の増減額（△は減少）	22,395	2,119
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	9,077	△13,067
	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	3,007	―
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	1,213	5,617
	受取利息及び受取配当金	△6,150	△8,452
	支払利息	351,999	503,540
	有形固定資産売却損益（△は益）	―	△320
	投資有価証券売却損益（△は益）	―	△39,408
	受取保険金	△153	△20,687
	売上債権の増減額（△は増加）	△162,550	111,237
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△7,009,484	△8,009,297
	仕入債務の増減額（△は減少）	206,483	145,659
	その他の流動資産の増減額（△は増加）	△324,368	△325,991
	その他の固定資産の増減額（△は増加）	△47,662	△19,827
	その他の流動負債の増減額（△は減少）	△560,465	59,636
	預り敷金及び保証金の増減額（△は減少）	△22,620	2,388
	その他	13,978	17,430
	小計	△6,038,996	△6,661,929
	利息及び配当金の受取額	6,150	8,452
	利息の支払額	△361,058	△512,006
	法人税等の支払額	△453,934	△470,908
	保険金の受取額	1,204	58,269
	補修費用に伴う支払額	△1,055	△32,048
	営業活動によるキャッシュ・フロー	△6,847,689	△7,610,171
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△1,115,521	△436,892
現金及び現金同等物の期首残高		2,530,665	1,415,144
現金及び現金同等物の期末残高		※ 1,415,144	※ 978,251