東武住販 【業種】不動産業 【市場】東証スタンダード) 2014年5月22日新規上場
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
建物や機械などの固定資産の価値の減少分を、毎年少しずつ費用として計上したものです。
減価償却費の推移(単位:1,000円)
| 決算期 | 減価償却費 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年5月31日 | 1,407万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2015年5月31日 | 1,989万1,000円 | +41.3 | 個別 | 日本 |
| 2016年5月31日 | 1,918万2,000円 | △3.6 | 個別 | 日本 |
| 2017年5月31日 | 2,025万7,000円 | +5.6 | 個別 | 日本 |
| 2018年5月31日 | 1,968万6,000円 | △2.8 | 個別 | 日本 |
| 2019年5月31日 | 2,308万3,000円 | +17.3 | 個別 | 日本 |
| 2020年5月31日 | 3,676万3,000円 | +59.3 | 個別 | 日本 |
| 2021年5月31日 | 4,956万9,000円 | +34.8 | 個別 | 日本 |
| 2022年5月31日 | 3,257万1,000円 | △34.3 | 個別 | 日本 |
| 2023年5月31日 | 3,390万4,000円 | +4.1 | 個別 | 日本 |
| 2024年5月31日 | 3,201万8,000円 | △5.6 | 個別 | 日本 |
| 2025年5月31日 | 2,520万2,000円 | △21.3 | 個別 | 日本 |
| 2026年5月31日 | 3,622万4,000円 | +43.7 | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
東武住販の損益計算書から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前事業年度 (自 2024年6月1日 至 2025年5月31日) |
当事業年度 (自 2025年6月1日 至 2026年5月31日) |
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給料及び手当 |
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賞与 |
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退職給付費用 |
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法定福利費 |
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租税公課 |
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減価償却費 |
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賃借料 |
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その他 |
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販売費及び一般管理費合計 |
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営業利益 |
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営業外収益 |
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財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年5月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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