【営業キャッシュフローの推移】コーエーテクモホールディングス(3635)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

コーエーテクモホールディングス　【業種】情報・通信業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

コーエーテクモホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	72億6,500万円	-	連結	日本
2015年3月31日	103億5,700万円	+42.6	連結	日本
2016年3月31日	109億3,500万円	+5.6	連結	日本
2017年3月31日	98億9,000万円	△9.6	連結	日本
2018年3月31日	103億8,900万円	+5	連結	日本
2019年3月31日	95億9,700万円	△7.6	連結	日本
2020年3月31日	97億4,800万円	+1.6	連結	日本
2021年3月31日	297億2,600万円	+204.9	連結	日本
2022年3月31日	248億1,900万円	△16.5	連結	日本
2023年3月31日	296億9,200万円	+19.6	連結	日本
2024年3月31日	366億300万円	+23.3	連結	日本
2025年3月31日	343億6,900万円	△6.1	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

コーエーテクモホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自　令和５年４月１日　至　令和６年３月31日)	当連結会計年度 (自　令和６年４月１日　至　令和７年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	45,330	49,988
	減価償却費	1,813	1,914
	減損損失	411	-
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△16	2
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△85	166
	賞与引当金の増減額（△は減少）	18	321
	受取利息及び受取配当金	△15,318	△16,290
	投資有価証券評価損益（△は益）	91	864
	投資有価証券売却損益（△は益）	△922	△4,444
	有価証券償還損益（△は益）	5,686	△32
	デリバティブ評価損益（△は益）	△7,866	3,037
	有形固定資産売却損益（△は益）	△7	△14
	為替差損益（△は益）	△895	△1,226
	売上債権の増減額（△は増加）	6,794	△138
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△59	75
	未収入金の増減額（△は増加）	936	1,457
	仕入債務の増減額（△は減少）	△179	210
	未払金の増減額（△は減少）	550	△1,490
	未払消費税等の増減額（△は減少）	227	△342
	預り金の増減額（△は減少）	172	△126
	その他	2,247	326
	小計	38,928	34,256
	利息及び配当金の受取額	8,270	12,672
	利息の支払額	△10	△39
	法人税等の還付額	2,742	222
	法人税等の支払額	△13,327	△12,742
	営業活動によるキャッシュ・フロー	36,603	34,369
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△1,281	12,100
現金及び現金同等物の期首残高		11,733	10,452
現金及び現金同等物の期末残高		※ 10,452	※ 22,552