ネクソン 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム) 2011年12月14日新規上場
「持分法による投資の減損損失」は、出資している関連会社の業績のうち自社の持ち分に応じて計上する金額、資産の収益性が低下し、帳簿上の価値を引き下げたことによる損失を表す勘定科目です。
持分法による投資の減損損失の推移(単位:100万円)
| 決算期 | 持分法による投資の減損損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2023年12月31日 | △444億2,500万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2025年12月31日 | △86億100万円 | - | 連結 | 国際 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
ネクソンの損益計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 至 2024年12月31日) |
当連結会計年度 至 2025年12月31日) |
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営業利益 |
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金融収益 |
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金融費用 |
△ |
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△ |
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再評価による損失の戻入 |
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持分法による投資損失 |
△ |
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△ |
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持分法による投資の減損損失 |
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△ |
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税引前当期利益 |
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法人所得税費用 |
△ |
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△ |
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当期利益 |
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当期利益の帰属 |
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親会社の所有者 |
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財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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