ネクソン 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム) 2011年12月14日新規上場
「法人所得税費用」は、損益計算書(収益・費用の状況を表す表)に出てくる勘定科目ですが、会社や業界に固有の言い回しである可能性が高いため、具体的な内容は決算資料で個別にご確認ください。
法人所得税費用の推移(単位:100万円)
| 決算期 | 法人所得税費用 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2016年12月31日 | △266億200万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2017年12月31日 | △134億7,800万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2018年12月31日 | △144億6,700万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2019年12月31日 | △87億3,200万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2020年12月31日 | △526億8,200万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2021年12月31日 | △224億600万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2022年12月31日 | △405億3,500万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2023年12月31日 | △548億4,500万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2024年12月31日 | △597億7,100万円 | - | 連結 | 国際 |
| 2025年12月31日 | △507億5,200万円 | - | 連結 | 国際 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
ネクソンの損益計算書から一部抜粋
|
(単位:百万円) |
||||
|
|
前連結会計年度 至 2024年12月31日) |
当連結会計年度 至 2025年12月31日) |
||
|
金融費用 |
△ |
|
△ |
|
|
再評価による損失の戻入 |
|
|
|
|
|
持分法による投資損失 |
△ |
|
△ |
|
|
持分法による投資の減損損失 |
|
|
△ |
|
|
税引前当期利益 |
|
|
|
|
|
法人所得税費用 |
△ |
|
△ |
|
|
当期利益 |
|
|
|
|
|
当期利益の帰属 |
|
|
|
|
|
親会社の所有者 |
|
|
|
|
|
非支配持分 |
|
|
△ |
|
|
当期利益 |
|
|
|
|
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー