笹徳印刷 【業種】パルプ・紙 【市場】東証スタンダード) 2023年9月22日新規上場
自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄(パルプ・紙)ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(パルプ・紙業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2018年6月30日 | 0% | - | 個別 | 52.1 | 49.51 |
| 2019年6月30日 | 0% | - | 個別 | 52.2 | 49.47 |
| 2020年6月30日 | 0% | - | 個別 | 52.3 | 50.28 |
| 2021年6月30日 | 0% | - | 連結 | 53.6 | 51.4 |
| 2022年6月30日 | 0% | - | 連結 | 52 | 51.75 |
| 2023年6月30日 | 55.4% | - | 連結 | 49.9 | 51.89 |
| 2024年6月30日 | 61.4% | +10.8 | 連結 | 48.1 | 50.71 |
| 2025年6月30日 | 65.3% | +6.4 | 連結 | 59 | 58.23 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
3.第72期及び第73期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、監査法人東海会計社の監査を受けております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第73期の期首から適用しており、第73期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.臨時従業員には、嘱託及びパートタイマーを含み、派遣社員を除いております。
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
3.第72期及び第73期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、監査法人東海会計社の監査を受けております。
4.第69期、第70期及び第71期の財務諸表については、監査は受けておりません。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第73期の期首から適用しており、第73期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.臨時従業員には、嘱託及びパートタイマーを含み、派遣社員を除いております。

配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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