【粗利率の推移】南海化学(4040)
南海化学 【業種】化学 【市場】東証スタンダード) 2023年4月20日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利（あらり）といいます。
売上総利益率（粗利率）＝（売上総利益÷売上高）×１００
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄（化学）ランキング
粗利率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(化学業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2023年3月31日 | 22.98 | - | 連結 | 26.83 | 30.2 |
| 2024年3月31日 | 27.54 | +19.8 | 連結 | 27.27 | 30.66 |
| 2025年3月31日 | 26.37 | △4.2 | 連結 | 30.38 | 33.88 |
| 2026年3月31日 | 28.39 | +7.7 | 個別 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
２．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。
３．第70期及び第71期の連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、仰星監査法人により監査を受けております。
４．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため記載を省略しております。
５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第71期の期首から適用しており、第71期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
６．第71期の親会社株主に帰属する当期純利益の増加は、土地売却に係る固定資産売却益の計上等によるものであります。
(2) 提出会社の経営指標等
（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
２．第68期の自己資本利益率は、当期純損失であるため記載しておりません。
３．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。
４．第68期における配当性向につきましては、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
５．主要な経営指標等のうち、第67期、第68期及び第69期については会社計算規則(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく仰星監査法人の監査を受けておりません。
６．第70期及び第71期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、仰星監査法人により監査を受けております。
７．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため記載を省略しております。
８．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第71期の期首から適用しており、第71期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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