【売上高経常利益率の推移】プロトコーポレーション(4298)
プロトコーポレーション 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
売上高経常利益率＝（経常利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高経常利益率中央値一覧
売上高経常利益率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
売上高経常利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の売上高経常利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高経常利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 9.1% | - | 連結 | 6.9 | 6.99 |
| 2015年3月31日 | 9.4% | +3.3 | 連結 | 6.5 | 6.46 |
| 2016年3月31日 | 7.7% | △18.1 | 連結 | 7.2 | 7.01 |
| 2017年3月31日 | 5.1% | △33.8 | 連結 | 7.4 | 8.18 |
| 2018年3月31日 | 6% | +17.6 | 連結 | 7.8 | 8.63 |
| 2019年3月31日 | 8% | +33.3 | 連結 | 8 | 8.11 |
| 2020年3月31日 | 9% | +12.5 | 連結 | 8 | 7.35 |
| 2021年3月31日 | 10.1% | +12.2 | 連結 | 8.55 | 5.62 |
| 2022年3月31日 | 11.4% | +12.9 | 連結 | 8.8 | 7.1 |
| 2023年3月31日 | 6.3% | △44.7 | 連結 | 8.35 | △0.12 |
| 2024年3月31日 | 7.3% | +15.9 | 連結 | 7.9 | 5.62 |
| 2025年3月31日 | 7.2% | △1.4 | 連結 | 8.25 | 8.47 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高（100%／1,213億2,500万円）
売上原価（74.7%／906億2,000万円）
資産合計（100%／699億800万円）
純資産合計（71.8%／501億8,000万円）
売上総利益（25.3%／307億400万円）
現金及び預金（42.4%／296億4,100万円）
販売費及び一般管理費（18.2%／220億9,300万円）
負債合計（28.2%／197億2,800万円）
棚卸資産（12.9%／90億4,600万円）
経常利益（7.2%／87億8,000万円）
営業利益（7.1%／86億1,000万円）
税金等調整前当期純利益（6.4%／77億7,700万円）
売掛金（9.3%／65億2,500万円）
当期純利益（4.2%／50億7,400万円）
短期借入金（7.2%／50億円）
親会社株主に帰属する当期純利益（4%／49億1,200万円）
営業キャッシュフロー（43億9,900万円）
契約負債（4.1%／28億6,500万円）
未払費用（3.9%／27億200万円）
法人税等合計（2.2%／27億200万円）
法人税住民税及び事業税（2.2%／26億8,400万円）
電子記録債務（2.7%／18億9,400万円）
支払手形及び買掛金（2.4%／16億8,600万円）
未払法人税等（2.2%／15億5,000万円）
非支配株主持分（0.7%／5億1,200万円）
賞与引当金（0.4%／2億6,900万円）
営業外収益合計（0.2%／2億4,200万円）
受取手形（0.3%／2億2,300万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／1億6,200万円）
為替差益（0.1%／8,400万円）
1年内返済予定の長期借入金（0.1%／7,000万円）
支払利息（0%／2,900万円）
受取利息及び配当金（0%／2,600万円）
受取保険金（0%／2,500万円）
法人税等調整額（0%／1,800万円）
デリバティブ評価損（0%／500万円）
投資事業組合運用損（0%／400万円）
持分法による投資利益（0%／200万円）
財務キャッシュフロー（△9億8,400万円）
投資キャッシュフロー（△14億3,000万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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