テクセンドフォトマスク 【業種】その他製品 【市場】東証プライム) 2025年10月16日新規上場
財務活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を財務キャッシュフローといいます。
例:借金をして現金が増えた、株主に出資(増資)をしてもらって現金が増えたなど
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
財務キャッシュフローの推移(単位:10億円)

| 決算期 | 財務キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年3月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2023年3月31日 | △13億4,700万円 | - | 連結 | |
| 2024年3月31日 | △16億800万円 | - | 連結 | |
| 2025年3月31日 | △285億3,600万円 | - | 連結 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.第2期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
3.第2期、第3期及び第4期のIFRSに基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人の監査を受けております。
4.従業員数は出向社員を除き、受入出向社員を含む就業人員数であります。
5.臨時従業員数は、契約社員、パートタイマー及びアルバイトであり、外書きしております。
(注) 1.は2021年12月13日設立のため、第1期は2021年12月13日から2022年3月31日までの期間となっております。なお、凸版印刷株式会社(現TOPPANホールディングス株式会社、以下同様であります。)から実質的に事業を承継したのは第2期からであり、第1期における収益及び費用の計上はありません。また、第1期末における人員はおりません。
2.1株当たり配当額及び配当性向については、第3期以外は配当を実施していないため記載しておりません。
3.第1期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
5.第3期及び第4期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人の監査を受けております。第1期及び第2期の財務諸表については、会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査証明を受けておりません。
6.従業員数は、出向社員を除き、受入出向社員を含む就業人員数であります。
7.臨時従業員数は、契約社員、パートタイマー及びアルバイトであり、外書きしております。

テクセンドフォトマスクのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) |
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当連結会計年度 (自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
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短期借入金の純増減額(△は減少) |
- |
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1,064 |
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長期借入れによる収入 |
971 |
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- |
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長期借入金の返済による支出 |
△194 |
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△404 |
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リース負債の返済による支出 |
△2,224 |
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△2,413 |
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株式の発行による収入 |
- |
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19,992 |
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自己株式の取得による支出 |
△18,000 |
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- |
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配当金の支払額 |
△9,000 |
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- |
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デリバティブの決済による収入 |
- |
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1,623 |
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その他 |
△89 |
|
- |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
△28,536 |
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19,862 |
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現金及び現金同等物の為替変動による影響 |
△376 |
|
3,063 |
![]() | |||
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現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
△35,571 |
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23,837 |
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現金及び現金同等物の期首残高 |
63,286 |
|
27,715 |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
27,715 |
|
51,552 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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