【福利厚生費の推移】応用技術(4356)

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応用技術(4356)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


応用技術 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード)

福利厚生費の推移(単位:1,000円)

決算期福利厚生費増減率%-会計基準
2013年12月31日3,922万5,000円-個別 日本
2014年12月31日3,892万3,000円△0.8個別 日本
2015年12月31日3,942万8,000円+1.3個別 日本
2016年12月31日4,790万3,000円+21.5個別 日本
2017年12月31日6,132万6,000円+28個別 日本
2018年12月31日6,765万5,000円+10.3個別 日本
2019年12月31日7,066万2,000円+4.4個別 日本
2020年12月31日7,088万円+0.3個別 日本
2021年12月31日7,510万7,000円+6個別 日本
2022年12月31日8,515万9,000円+13.4個別 日本
2023年12月31日9,253万3,000円+8.7個別 日本
2024年12月31日7,211万5,000円△22.1個別 日本
2025年12月31日8,043万5,000円+11.5個別 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較






財務三表

応用技術の貸借対照表

応用技術の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

営業キャッシュフロー(13億6,302万4,000円)
投資キャッシュフロー(△4,023万5,000円)
財務キャッシュフロー(△1億7,081万8,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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