【減損損失の推移】DIC(4631)

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DIC(4631)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


DIC　【業種】化学　【市場】東証プライム)

意味減損損失とは、企業が保有する固定資産の価値が著しく低下した際に、その帳簿上の金額と実際の回収可能価額との差額を損失として計上する会計処理です。

たとえば、設備投資をしたものの市場環境の変化や技術革新によって期待していた収益が得られなくなった場合、その資産は帳簿上の価値ほどの利益を生まないことになります。このような状況では、資産の実態に合わせて帳簿価額を減らす必要があり、それが減損会計の目的です。

減損損失の対象となるのは、主に建物や機械設備、土地などの固定資産です。減損の兆候が見られた場合、企業は資産をグルーピングし、将来キャッシュフローと帳簿価額を比較して、減損の認識と測定を行います。

この処理は損益計算書では特別損失として記載され、貸借対照表では資産の減少として反映されます。財務諸表の透明性を高める一方で、業績悪化と受け取られる可能性もあるため、経営判断としては慎重さが求められます。

減損損失の推移（単位：100万円）

DICの減損損失の推移

決算期減損損失増減率%-会計基準
2013年12月31日7億8,700万円-連結 日本
2014年12月31日10億5,100万円+33.5連結 日本
2015年12月31日6億7,400万円△35.9連結 日本
2017年12月31日2億3,400万円△65.3連結 日本
2019年12月31日30億7,800万円+1215.4連結 日本
2020年12月31日12億5,100万円△59.4連結 日本
2021年12月31日15億6,300万円+24.9連結 日本
2022年12月31日11億700万円△29.2連結 日本
2023年12月31日335億3,700万円+2929.5連結 日本
2024年12月31日1億9,400万円△99.4連結 日本
2025年12月31日12億5,900万円+549連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


DICの損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位：百万円)

 

前連結会計年度

(自　2024年１月１日

　至　2024年12月31日)

当連結会計年度

(自　2025年１月１日

　至　2025年12月31日)

投資有価証券売却益

4,127

589

特別利益合計

12,407

14,673

特別損失

 

 

固定資産処分損

3,242

2,131

リストラ関連退職損失

3,886

1,976

減損損失

194

1,259

環境対策引当金繰入額

－

1,096

関係会社株式及び出資金売却損

4,513

506

関係会社整理損

－

321

事業撤退損

486

－

製品補償損失引当金繰入額

315

－





財務三表

DICの貸借対照表

DICの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（100%／1兆2,740億9,100万円）
売上高（100%／1兆521億9,400万円）
売上原価（78.3%／8,242億2,700万円）
負債合計（61.5%／7,832億4,700万円）
固定資産合計（50.7%／6,465億4,100万円）
流動資産合計（49.3%／6,275億5,000万円）
機械装置及び運搬具（44.9%／5,718億5,700万円）
純資産合計（38.5%／4,908億4,400万円）
株主資本合計（31.3%／3,991億5,100万円）
固定負債合計（31.1%／3,967億200万円）
流動負債合計（30.3%／3,865億4,500万円）
建物及び構築物（29.5%／3,759億2,300万円）
有形固定資産合計（29.1%／3,710億9,400万円）
受取手形及び売掛金（18.2%／2,314億4,500万円）
売上総利益（21.7%／2,279億6,700万円）
投資その他の資産合計（16.7%／2,133億700万円）
利益剰余金（16.5%／2,098億6,500万円）
長期借入金（15.6%／1,989億900万円）
商品及び製品（14.9%／1,892億9,500万円）
販売費及び一般管理費合計（16.7%／1,757億7,500万円）
機械装置及び運搬具純額（11%／1,403億1,700万円）
建物及び構築物純額（10.9%／1,388億9,800万円）
支払手形及び買掛金（10%／1,277億6,300万円）
１年内返済予定の長期借入金（9.4%／1,195億8,400万円）
退職給付に係る資産（9.1%／1,164億900万円）
原材料及び貯蔵品（7.6%／969億9,600万円）
資本金（7.6%／965億5,700万円）
社債（7.5%／950億円）
資本剰余金（7.4%／942億3,400万円）
工具器具及び備品（7%／888億4,400万円）
営業キャッシュフロー（729億7,100万円）
その他の包括利益累計額合計（5.6%／717億2,900万円）
現金及び預金（5.4%／689億900万円）
従業員給料及び手当（6.5%／684億400万円）
為替換算調整勘定（5%／641億5,100万円）
投資有価証券（5%／633億2,000万円）
無形固定資産合計（4.9%／621億4,000万円）
土地（4.5%／571億5,100万円）
営業利益（5%／521億9,200万円）
税金等調整前当期純利益（4.9%／516億3,400万円）
経常利益（4.2%／442億5,000万円）
当期純利益（3.2%／332億1,200万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（3.1%／323億5,300万円）
退職給付に係る負債（2.5%／316億2,400万円）
繰延税金負債（2.3%／293億7,400万円）
建設仮勘定（1.6%／206億7,100万円）
非支配株主持分（1.6%／199億6,300万円）
法人税等合計（1.8%／184億2,200万円）
のれん（1.3%／171億4,000万円）
営業外費用合計（1.6%／164億9,800万円）
研究開発費（1.5%／159億6,400万円）
法人税住民税及び事業税（1.4%／150億9,900万円）
コマーシャルペーパー（1.2%／150億円）
繰延税金資産（1.2%／149億2,300万円）
特別利益合計（1.4%／146億7,300万円）
工具器具及び備品純額（1.1%／140億5,700万円）
運賃及び荷造費（1.2%／127億2,400万円）
仕掛品（0.9%／112億7,500万円）
ソフトウエア（0.9%／111億800万円）
顧客関連資産（0.8%／107億3,500万円）
資産除去債務（0.8%／105億1,800万円）
営業外収益合計（0.8%／85億5,500万円）
特別損失合計（0.7%／72億8,900万円）
美術品売却益（0.7%／68億7,400万円）
短期借入金（0.5%／66億6,300万円）
支払利息（0.6%／63億3,800万円）
賞与引当金（0.5%／62億3,200万円）
為替差損（0.5%／51億2,100万円）
リース債務（0.4%／51億1,300万円）
１年内償還予定の社債（0.4%／50億円）
関係会社株式及び出資金売却益（0.5%／48億4,300万円）
未払法人税等（0.3%／43億8,400万円）
その他有価証券評価差額金（0.3%／38億8,600万円）
持分法による投資利益（0.4%／38億7,100万円）
退職給付に係る調整累計額（0.3%／33億5,800万円）
法人税等調整額（0.3%／33億2,300万円）
賞与引当金繰入額（0.3%／29億2,600万円）
受取利息（0.3%／28億700万円）
固定資産処分損（0.2%／21億3,100万円）
リストラ関連退職損失（0.2%／19億7,600万円）
減損損失（0.1%／12億5,900万円）
固定資産売却益（0.1%／11億9,700万円）
受取保険金（0.1%／11億7,100万円）
環境対策引当金繰入額（0.1%／10億9,600万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／8億5,900万円）
投資有価証券売却益（0.1%／5億8,900万円）
関係会社株式及び出資金売却損（0%／5億600万円）
貸倒引当金繰入額（0%／3億8,500万円）
繰延ヘッジ損益（0%／3億3,400万円）
関係会社整理損（0%／3億2,100万円）
受取配当金（0%／2億6,700万円）
退職給付費用（0%／2億700万円）
自己株式（-%／△15億500万円）
貸倒引当金（-%／△48億9,000万円）
投資キャッシュフロー（△205億8,800万円）
財務キャッシュフロー（△453億8,900万円）
減価償却累計額（-%／△2,370億2,500万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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