【売上高営業利益率の推移】トレンドマイクロ(4704)

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トレンドマイクロ(4704)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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トレンドマイクロ 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング

売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(情報・通信業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2013年12月31日27.2%-連結 --
2014年12月31日29.2%+7.4連結 7.412.65
2015年12月31日24.9%△14.7連結 7.7512.15
2016年12月31日26%+4.4連結 810.51
2017年12月31日24.5%△5.8連結 7.38.03
2018年12月31日22.3%△9連結 7.78.53
2019年12月31日22.8%+2.2連結 7.78.04
2020年12月31日22.7%△0.4連結 7.87.27
2021年12月31日22.9%+0.9連結 8.36.73
2022年12月31日14%△38.9連結 8.57.08
2023年12月31日13.1%△6.4連結 8.74.88
2024年12月31日17.6%+34.4連結 7.65.41
2025年12月31日20.9%+18.8連結 8.20.33

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高営業利益率の関係

         

       





財務三表

トレンドマイクロの貸借対照表

トレンドマイクロの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(104.2%/4,222億3,800万円)
負債合計(71.8%/2,911億1,100万円)
流動負債合計(68.7%/2,784億7,900万円)
売上高(100%/2,759億8,400万円)
繰延収益(58.3%/2,360億8,500万円)
現金及び預金(54.3%/2,200億9,200万円)
売上総利益(76.9%/2,122億6,700万円)
販売費及び一般管理費(56%/1,544億9,000万円)
純資産合計(32.4%/1,311億2,600万円)
利益剰余金(24.9%/1,009億600万円)
株主資本合計(19.2%/777億7,000万円)
受取手形売掛金及び契約資産(18.8%/762億7,900万円)
営業キャッシュフロー(646億3,700万円)
売上原価(23.1%/637億1,700万円)
営業利益(20.9%/577億7,700万円)
経常利益(19.6%/539億8,000万円)
税金等調整前当期純利益(19%/523億3,100万円)
その他の包括利益累計額合計(12.3%/497億4,900万円)
為替換算調整勘定(12.1%/489億800万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(12.5%/345億2,300万円)
当期純利益(12.4%/341億円)
資本剰余金(7.1%/288億200万円)
資本金(4.9%/199億2,600万円)
法人税等合計(6.6%/182億3,000万円)
法人税住民税及び事業税(6.4%/176億8,600万円)
固定負債合計(3.1%/126億3,200万円)
未払費用(2.8%/114億8,500万円)
有価証券(2.7%/109億3,800万円)
棚卸資産(2.5%/100億4,800万円)
未払金(2.2%/90億7,700万円)
営業外費用合計(2.7%/74億2,700万円)
退職給付に係る負債(1.6%/64億8,200万円)
為替差損(2.3%/62億2,400万円)
未払法人税等(1.3%/53億1,000万円)
営業外収益合計(1.3%/36億3,000万円)
受取利息(1.3%/35億2,700万円)
賞与引当金(0.8%/32億9,200万円)
新株予約権(0.8%/31億800万円)
支払手形及び買掛金(0.7%/29億7,300万円)
特別損失合計(0.6%/16億4,900万円)
退職給付費用(0.5%/14億8,800万円)
持分法による投資損失(0.4%/10億4,600万円)
投資キャッシュフロー(7億5,900万円)
法人税等調整額(0.2%/5億4,300万円)
その他有価証券評価差額金(0.1%/5億3,300万円)
非支配株主持分(0.1%/4億9,800万円)
退職給付に係る調整累計額(0.1%/3億600万円)
投資有価証券評価損(0.1%/1億6,000万円)
固定資産除却損(0%/1,500万円)
有価証券売却益(0%/1,100万円)
業務受託手数料(0%/800万円)
財務キャッシュフロー(△274億6,700万円)
自己株式(-%/△718億6,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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