ドリーム・アーツ 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2023年10月27日新規上場
自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2018年12月31日 | 0% | - | 個別 | 62.5 | 58.48 |
| 2019年12月31日 | 0% | - | 個別 | 62 | 58.35 |
| 2020年12月31日 | 0% | - | 個別 | 62.6 | 57.9 |
| 2021年12月31日 | 0% | - | 連結 | 63.3 | 58.31 |
| 2022年12月31日 | 0% | - | 連結 | 62.7 | 57.55 |
| 2023年12月31日 | 46.2% | - | 連結 | 62.35 | 56.72 |
| 2024年12月31日 | 48.8% | +5.6 | 連結 | 61.65 | 55.16 |
| 2025年12月31日 | 54.9% | +12.5 | 連結 | 62.7 | 57.81 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
2.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
3.第26期及び第27期は、主にSmartDB®の開発に伴うソフトウエア資産の取得(第26期△123,036千円、第27期△186,723千円)により、投資活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。また、第26期及び第27期において、借入金の返済(第26期 長期借入金の返済△210,036千円、第27期 短期借入金の返済△150,000千円)を行ったことにより、財務活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。
4.前連結会計年度(第26期)及び当連結会計年度(第27期)の連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっています。
6.は、2023年4月13日開催の取締役会決議により、2023年5月31日付で普通株式1株につき200株の割合で株式分割を行っております。第26期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算出しております。
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
2.第25期と第26期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
3.株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
4.主要な経営指標等のうち、第23期から第25期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
5.前事業年度(第26期)及び当事業年度(第27期)の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっています。
7.は、2023年4月13日開催の取締役会決議により、2023年5月31日付で普通株式1株につき200株の割合で株式分割を行っております。第26期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算出しております。
8.2023年5月31日付で株式1株につき200株の分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第23期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第23期、第24期及び第25期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)については、有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。

配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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