【自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移】テラテクノロジー(483A)
テラテクノロジー 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード) 2025年12月23日新規上場
自己資本利益率（％）＝（当期純利益÷自己資本）×100
株主が出資した資金で、どれだけ利益を生み出しているかを評価するための指標です。数値が大きいほど、収益性が高い会社と評価されます。
自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移(%)
| 決算期 | 自己資本利益率 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2026年3月31日 | 15.9% | - | 連結 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1）連結経営指標等
|
回次 |
第34期 |
第35期 |
|
|
決算年月 |
2024年３月 |
2025年３月 |
|
|
売上高 |
（千円） |
3,912,786 |
4,387,144 |
|
経常利益 |
（千円） |
461,166 |
520,183 |
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
（千円） |
328,606 |
374,658 |
|
包括利益 |
（千円） |
328,606 |
374,658 |
|
純資産額 |
（千円） |
2,122,479 |
2,453,127 |
|
総資産額 |
（千円） |
2,914,659 |
3,356,352 |
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
1,302.13 |
1,504.99 |
|
１株当たり当期純利益 |
（円） |
201.60 |
229.85 |
|
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
|
自己資本比率 |
（％） |
72.8 |
73.1 |
|
自己資本利益率 |
（％） |
16.8 |
16.4 |
|
株価収益率 |
（倍） |
－ |
－ |
|
営業活動による キャッシュ・フロー |
（千円） |
394,060 |
430,929 |
|
投資活動による キャッシュ・フロー |
（千円） |
△51,763 |
△67,805 |
|
財務活動による キャッシュ・フロー |
（千円） |
△18,587 |
△56,192 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
（千円） |
1,398,286 |
1,705,217 |
|
従業員数 |
（人） |
326 |
347 |
|
（外、平均臨時雇用者数） |
(35) |
(40) |
|
（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
２．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
３．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（契約社員）は、年間平均人員を（ ）内に外数で記載しております。
４．第34期及び第35期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けております。
５．第34期の投資活動によるキャッシュ・フローについては、有形固定資産の取得による支出、保険積立金の積立による支出、及び定期預金の預入による支出等によりマイナスとなっており、財務活動によるキャッシュ・フローについては、長期借入金の返済による支出等によりマイナスとなっております。
６．第35期の投資活動によるキャッシュ・フローについては、有形固定資産の取得による支出、保険積立金の積立による支出、及び定期預金の預入による支出等によりマイナスとなっており、財務活動によるキャッシュ・フローについては、長期借入金の返済による支出、及び配当金の支払額によりマイナスとなっております。
(2）提出会社の経営指標等
|
回次 |
第31期 |
第32期 |
第33期 |
第34期 |
第35期 |
|
|
決算年月 |
2021年３月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
2024年３月 |
2025年３月 |
|
|
売上高 |
（千円） |
2,932,294 |
3,331,917 |
3,455,077 |
3,551,916 |
3,973,339 |
|
経常利益 |
（千円） |
284,283 |
368,914 |
421,494 |
430,162 |
481,475 |
|
当期純利益 |
（千円） |
189,414 |
264,270 |
299,606 |
305,896 |
345,754 |
|
資本金 |
（千円） |
20,000 |
20,000 |
20,000 |
20,000 |
20,000 |
|
発行済株式総数 |
（株） |
2,000,000 |
2,000,000 |
2,000,000 |
2,000,000 |
1,801,000 |
|
純資産額 |
（千円） |
1,100,184 |
1,364,454 |
1,664,061 |
1,969,958 |
2,271,703 |
|
総資産額 |
（千円） |
1,817,098 |
2,157,522 |
2,282,256 |
2,653,374 |
3,068,772 |
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
674.96 |
837.09 |
1,020.90 |
1,208.56 |
1,393.68 |
|
１株当たり配当額 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
27.0 |
69.0 |
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
１株当たり当期純利益 |
（円） |
116.21 |
162.13 |
183.81 |
187.67 |
212.12 |
|
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
自己資本比率 |
（％） |
60.5 |
63.2 |
72.9 |
74.2 |
74.0 |
|
自己資本利益率 |
（％） |
18.8 |
21.4 |
19.8 |
16.8 |
16.3 |
|
株価収益率 |
（倍） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
配当性向 |
（％） |
－ |
－ |
－ |
14.4 |
32.5 |
|
従業員数 |
（人） |
203 |
239 |
255 |
277 |
294 |
|
（外、平均臨時雇用者数） |
(41) |
(31) |
(28) |
(29) |
(33) |
|
（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
２．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日）等を第32期の期首から適用しております。第32期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
４．第31期、第32期、第33期、第34期及び第35期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しております。
なお、第34期及び第35期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりますが、第31期、第32期及び第33期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
５．第35期の提出会社の発行済株式総数の減少は、自己株式の消却によるものであります。
６. 第31期から第33期の１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
７. 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（契約社員）は、年間平均人員を（ ）内に外数で記載しております。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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