【通信費の推移】ファンケル(4921)

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ファンケル(4921)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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ファンケル　【業種】化学　【市場】東証プライム)

意味「通信費」は、電話やインターネットなどの通信にかかる費用を表す勘定科目です。

通信費の推移（単位：100万円）

決算期通信費増減率%-会計基準
2014年3月31日16億2,800万円-連結 日本
2015年3月31日16億1,600万円△0.7連結 日本
2016年3月31日17億8,100万円+10.2連結 日本
2017年3月31日20億3,700万円+14.4連結 日本
2018年3月31日17億7,900万円△12.7連結 日本
2019年3月31日19億2,100万円+8連結 日本
2020年3月31日19億3,400万円+0.7連結 日本
2021年3月31日18億9,500万円△2連結 日本
2022年3月31日16億8,800万円△10.9連結 日本
2023年3月31日17億1,100万円+1.4連結 日本
2024年3月31日17億7,300万円+3.6連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と通信費の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


ファンケルの損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

 

販売促進費

6,887

7,424

 

荷造運搬費

5,478

5,694

 

広告宣伝費

14,868

13,219

 

販売手数料

3,111

3,439

 

業務委託費

5,413

6,167

 

通信費

1,711

1,773

 

役員報酬

415

411

 

給料及び手当

11,016

11,007

 

賞与引当金繰入額

1,027

1,179

 

役員株式給付引当金繰入額

156

110

 

退職給付費用

525

584





財務三表

ファンケルの貸借対照表

ファンケルの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／1,108億8,100万円）
資産合計（112.3%／1,107億2,800万円）
純資産合計（81.6%／805億3,300万円）
株主資本合計（81%／799億2,300万円）
利益剰余金（77.4%／763億3,700万円）
売上総利益（66.9%／741億8,900万円）
流動資産合計（71.6%／706億4,500万円）
販売費及び一般管理費合計（55.6%／616億1,800万円）
現金及び預金（42.7%／420億8,000万円）
固定資産合計（40.6%／400億8,300万円）
売上原価（33.1%／366億9,200万円）
建物及び構築物（34.8%／343億2,700万円）
有形固定資産合計（34%／335億3,700万円）
負債合計（30.6%／301億9,500万円）
流動負債合計（28.7%／282億6,900万円）
機械装置及び運搬具（17.5%／172億8,500万円）
売掛金（14.4%／142億5,100万円）
建物及び構築物純額（14.2%／139億7,200万円）
土地（14.1%／138億9,700万円）
広告宣伝費（11.9%／132億1,900万円）
経常利益（11.7%／129億4,000万円）
税金等調整前当期純利益（11.6%／128億1,400万円）
営業利益（11.3%／125億7,000万円）
資本剰余金（12.3%／121億7,000万円）
営業キャッシュフロー（113億2,300万円）
給料及び手当（9.9%／110億700万円）
資本金（10.9%／107億9,500万円）
１年内償還予定の転換社債型新株予約権付社債（10.1%／100億円）
工具器具及び備品（9.5%／93億4,400万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（8%／88億3,300万円）
当期純利益（8%／88億3,300万円）
販売促進費（6.7%／74億2,400万円）
商品及び製品（7.1%／69億8,900万円）
業務委託費（5.6%／61億6,700万円）
原材料及び貯蔵品（5.9%／58億5,900万円）
荷造運搬費（5.1%／56億9,400万円）
未払金（4.5%／44億1,200万円）
機械装置及び運搬具純額（4.4%／43億1,900万円）
法人税住民税及び事業税（3.8%／42億200万円）
投資その他の資産合計（4.2%／41億1,500万円）
法人税等合計（3.6%／39億8,000万円）
買掛金（3.9%／38億8,100万円）
販売手数料（3.1%／34億3,900万円）
未払法人税等（3%／29億7,300万円）
契約負債（3%／29億5,600万円）
繰延税金資産（2.8%／27億8,600万円）
無形固定資産合計（2.5%／24億3,000万円）
減価償却費（2.1%／23億2,000万円）
固定負債合計（2%／19億2,600万円）
通信費（1.6%／17億7,300万円）
法定福利費（1.6%／17億4,500万円）
賞与引当金（1.4%／13億8,100万円）
研究開発費（1.1%／12億1,200万円）
賞与引当金繰入額（1.1%／11億7,900万円）
工具器具及び備品純額（1.2%／11億6,700万円）
賃借料（1%／10億7,000万円）
退職給付に係る負債（1.1%／10億6,600万円）
退職給付費用（0.5%／5億8,400万円）
新株予約権（0.5%／5億3,600万円）
営業外収益合計（0.4%／4億3,200万円）
資産除去債務（0.4%／4億1,500万円）
役員報酬（0.4%／4億1,100万円）
役員株式給付引当金（0.4%／3億5,600万円）
福利厚生費（0.3%／2億9,000万円）
リース資産（0.2%／2億4,100万円）
為替換算調整勘定（0.2%／2億600万円）
特別損失合計（0.1%／1億3,100万円）
投資有価証券（0.1%／1億2,500万円）
受取賃貸料（0.1%／1億2,500万円）
リース債務（0.1%／1億1,700万円）
役員株式給付引当金繰入額（0.1%／1億1,000万円）
為替差益（0.1%／1億1,000万円）
リース資産純額（0.1%／9,400万円）
雑収入（0.1%／8,000万円）
固定資産除却損（0.1%／7,800万円）
その他の包括利益累計額合計（0.1%／7,200万円）
営業外費用合計（0.1%／6,200万円）
その他純額（0.1%／6,100万円）
受取利息（0%／5,200万円）
長期貸付金（0.1%／5,000万円）
受取事務手数料（0%／3,100万円）
受取補償金（0%／3,000万円）
譲渡制限付株式関連費用（0%／3,000万円）
建設仮勘定（0%／2,500万円）
貸倒引当金繰入額（0%／2,400万円）
雑損失（0%／2,200万円）
減損損失（0%／2,200万円）
店舗閉鎖損失（0%／2,200万円）
受取手形（0%／1,400万円）
固定資産賃貸費用（0%／800万円）
固定資産売却益（0%／500万円）
特別利益合計（0%／500万円）
受取配当金（-%／円）
固定資産売却損（-%／円）
貸倒引当金（-%／△9,400万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△1億3,400万円）
法人税等調整額（-%／△2億2,200万円）
投資キャッシュフロー（△22億100万円）
財務キャッシュフロー（△42億4,900万円）
自己株式（-%／△193億7,900万円）
減価償却累計額及び減損損失累計額（-%／△203億5,500万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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