【売上高の推移】JCU(4975)

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JCU(4975)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月5日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高159億円(前年同期比+11.3%)、営業利益58.7億円(前年同期比+1.5%)、純利益43.6億円(前年同期比-0.1%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益123億円、前期比+1.2%)に対する進捗率は47.7%で、目安の50%並みのペースです。

年間配当は180円の予定(前期95円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間における国内経済は、引き続き個人消費に持ち直しの動きが見られたことに加え、雇用環境や企業収益の改善などにより景気は緩やかな回復基調が継続いたしました。製造業では、中東情勢の緊迫化に伴う影響が懸念されたものの、堅調な生産用設備に加え電子部品の需要が増加したため、生産活動に持ち直しの動きが見られております。企業の投資状況は、非製造業を中心に持ち直しの動きが見られております。
海外では、中国においては、製造業で自動車や半導体を中心に輸出が増加し生産活動に持ち直しの動きが見られたものの、長引く不動産不況の影響などにより内需を中心に弱含みとなっており、景気は緩やかな減速が続くものと見込まれております。欧米諸国においては、緩やかな持ち直しの動きが続いているものの、一部の地域では景気の回復に弱さが見られ、依然として先行きの不透明感が続いております。今後につきましては、引き続き中東情勢の影響による下押しリスク、金融資本市場の変動など不透明感が高まっており、より一層注視が必要な状況となっております。
JCUグループを取り巻く事業環境は、エレクトロニクス産業において、引き続き生成AIをはじめとするサーバー関連分野への積極的な投資が市場の成長を牽引するとともに、様々な高機能電子デバイスも堅調に推移したことから、各種製品の出荷台数が増加いたしました。自動車産業は中国において、輸出が増加したものの、新エネルギー車優遇政策の変更によって中国内の需要が押し下げられたため、生産台数は減少いたしました。
その結果、JCUグループの経営成績は次のとおりとなりました。
セグメントの経営成績は、次のとおりであります。
(薬品事業)
電子分野
中国 サーバー関連をはじめとする高機能電子デバイス向けプリント基板及び半導体パッケージ基板の需要が好調に推移し、薬品売上高は前年同期比で大幅に増加いたしました。
台湾 サーバー関連をはじめとする高機能電子デバイス向け半導体パッケージ基板の需要が好調に推移し、薬品売上高は前年同期比で増加いたしました。
韓国 メモリ需要の高まりにより半導体パッケージ基板需要の回復が継続し、薬品売上高は前年同期比で大幅に増加いたしました。
装飾分野
日本 デザイントレンドの変化に伴い薬品需要は低迷しておりましたが、JCUが対象とする自動車部品の需要が増加したため、薬品売上高は前年同期比で増加いたしました。
中国 新エネルギー車優遇政策の変更によって中国内の需要が押し下げられたことで自動車の生産台数は減少したものの、JCUが対象とする自動車部品の需要が増加したため、薬品売上高は前年同期比で増加いたしました。
(装置事業)
受注案件は予定通り進行いたしましたが、売上高は前年同期比で大幅に減少いたしました。一方、設備投資需要の増加により、受注高及び受注残高は大幅に増加いたしました。
業績の見通し
今後の見通しにつきましては、電子分野向け薬品は、半導体関連市場における、AIやIoTの普及及び自動車の自動運転など様々なデジタル技術の革新に伴い、中長期的にはJCU事業に関連するプリント基板、半導体パッケージ基板の需要が拡大すると予想されます。一方、装飾分野向け薬品は、主な対象となる自動車部品において、デザイントレンドの変化や電気自動車の普及による需要の低迷が影響しており、今後も横ばい基調で推移するものと予想されます。
このような状況を踏まえ、JCUグループは中長期の方向性として「2035年に目指す姿」を「独自の強みを最大限に活かし、環境や社会に貢献することで、社会とともに成長し続けるグローバル企業」と定め、日々変化し続ける外部環境に対応しつつ、常に技術・サービス体制を強化していくことで、社会価値と経済価値の追求による企業価値向上を図ってまいります。
また、これを実現するため、JCUグループは中期経営計画「JCU VISION 2035 -1st stage-」(2025年3月期~2027年3月期)を策定し、「成長分野への積極的な投資」、「経営基盤の強化」、「DX推進によるデータの利活用」、「既存市場における収益性強化」、「サステナビリティ経営の推進」及び「人的資本、知財・無形資産の活用」を基本方針に、取り組みを推進してまいります。2027年3月期の連結業績予想につきましては、2026年5月12日に公表した通期連結業績予想の数値から修正等はありません。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


JCU 【業種】化学 【市場】東証プライム)

意味商品やサービスを販売して得た、1年間(または一定期間)の総収入額です。

売上高の推移(単位:100万円)

決算期売上高増減率%-会計基準
2013年3月31日145億8,100万円-連結 日本
2014年3月31日164億6,737万9,000円+12.9連結 日本
2015年3月31日198億303万6,000円+20.3連結 日本
2016年3月31日198億1,884万円+0.1連結 日本
2017年3月31日207億6,060万9,000円+4.8連結 日本
2018年3月31日231億2,022万2,000円+11.4連結 日本
2019年3月31日248億6,626万円+7.6連結 日本
2020年3月31日223億1,982万8,000円△10.2連結 日本
2021年3月31日211億9,206万3,000円△5.1連結 日本
2022年3月31日242億5,606万9,000円+14.5連結 日本
2023年3月31日271億3,764万1,000円+11.9連結 日本
2024年3月31日248億5,973万1,000円△8.4連結 日本
2025年3月31日283億5,696万8,000円+14.1連結 日本
2026年3月31日296億7,200万円+4.6連結 日本
2027年3月31日予想334億円+12.6

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高の関係

         

       


JCUの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

売上高

28,356

29,672

売上原価

9,754

9,062

売上総利益

18,602

20,610

販売費及び一般管理費

 

 

 

給料及び手当

2,458

2,581

 

賞与

725

756






財務三表

JCUの貸借対照表

JCUの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(97%/626億7,900万円)
純資産合計(84.4%/545億6,700万円)
利益剰余金(77.5%/500億9,900万円)
株主資本合計(73%/472億600万円)
売上高(100%/296億7,200万円)
現金及び預金(37.5%/242億2,900万円)
売上総利益(69.5%/206億1,000万円)
税金等調整前当期純利益(42.4%/125億6,900万円)
経常利益(41.9%/124億4,700万円)
営業利益(41%/121億5,600万円)
当期純利益(30.6%/90億7,400万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(30.6%/90億7,400万円)
売上原価(30.5%/90億6,200万円)
営業キャッシュフロー(90億3,800万円)
売掛金(12.8%/82億8,700万円)
負債合計(12.5%/81億1,100万円)
流動負債合計(11.7%/75億6,900万円)
その他の包括利益累計額合計(11.4%/73億6,100万円)
為替換算調整勘定(10.3%/66億4,300万円)
法人税住民税及び事業税(12.9%/38億1,800万円)
法人税等合計(11.8%/34億9,400万円)
給料及び手当(8.7%/25億8,100万円)
商品及び製品(3.4%/22億2,100万円)
支払手形及び買掛金(3.1%/20億2,700万円)
未払法人税等(2.9%/18億9,500万円)
受取手形(2.1%/13億8,400万円)
資本金(2%/12億8,100万円)
資本剰余金(1.9%/12億2,200万円)
原材料及び貯蔵品(1.3%/8億4,200万円)
賞与(2.5%/7億5,600万円)
減価償却費(2.5%/7億3,700万円)
その他有価証券評価差額金(1.1%/7億1,700万円)
固定負債合計(0.8%/5億4,200万円)
契約資産(0.7%/4億3,600万円)
賞与引当金(0.7%/4億3,100万円)
短期借入金(0.5%/3億円)
契約負債(0.4%/2億7,600万円)
繰延税金負債(0.4%/2億5,600万円)
退職給付に係る負債(0.3%/1億8,400万円)
退職給付費用(0.6%/1億7,600万円)
仕掛品(0.1%/8,400万円)
資産除去債務(0.1%/6,900万円)
リース債務(0%/1,500万円)
法人税等調整額(-%/△3億2,400万円)
財務キャッシュフロー(△35億9,600万円)
自己株式(-%/△53億9,700万円)
投資キャッシュフロー(△83億5,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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