【粗利率の推移】ＴＯブックス(500A)
ＴＯブックス 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード) 2026年2月13日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利（あらり）といいます。
売上総利益率（粗利率）＝（売上総利益÷売上高）×１００
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
粗利率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2026年4月30日 | - | - | - | - | |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) １．は連結財務諸表を作成していないため、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載していません。
２．第７期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第８期、第９期、第10期及び第11期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
３．株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
４．主要な経営指標等のうち、第７期、第８期及び第９期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第８期の期首から適用しており、第８期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
６．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
７．第７期、第８期及び第９期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
８．第10期は、主として定期預金の預け入れによる支出があったことにより、投資活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。
９．第11期は、主として定期預金の預け入れによる支出、敷金及び保証金の差し入れによる支出があったことにより、投資活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。
10．従業員数は就業人員（常用契約社員を含む。）であり、臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満であるため、記載しておりません。
11．前事業年度(第10期)及び当事業年度(第11期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則(1963年大蔵省令第59号)」に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人により監査を受けております。
12．2022年８月１日付けで普通株式１株につき普通株式10,000株の割合で株式分割を行っております。第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり当期純利益を算定しております。
13．2022年８月１日付けで普通株式１株につき普通株式10,000株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付け東証上審第133号)に基づき、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。
なお、第７期、第８期及び第９期の数値（１株当たり配当額についてはすべての数値）については、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年4月30日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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