【EPS(1株利益)の推移】セカンドサイトアナリティカ(5028)

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セカンドサイトアナリティカ(5028)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


セカンドサイトアナリティカ 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2022年4月4日新規上場

EPSの推移(単位:円)

決算期eps増減率%-会計基準分割/併合
2017年3月31日--個別 -
2018年3月31日--個別 -
2019年3月31日--個別 -
2022年3月31日11.59円-個別 日本 -
2023年3月31日16.45円+41.9個別 日本 -
2023年12月31日2.54円△84.6個別 日本 2023/10/11分割(1:3)
2024年12月31日12.44円+389.8個別 日本 -
2025年12月31日12.85円+3.3連結 日本 -
2026年12月31日予想14.72円+14.6 -

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)

下記は有価証券届出書の経営指標です。

 

 

回次

第1期

第2期

第3期

第4期

第5期

決算年月

2017年3月

2018年3月

2019年3月

 2020年3月

 2021年3月

売上高

(千円)

64,500

132,841

266,655

272,415

495,131

経常利益

(千円)

12,006

5,997

42,549

13,327

46,800

当期純利益

(千円)

8,788

2,754

20,341

7,716

30,996

持分法を適用した
場合の投資利益

(千円)

資本金

(千円)

100,000

109,079

114,224

158,709

185,017

発行済株式総数

(株)

 

 

 

 

 

普通株式

126,000

292,603

299,103

448,279

1,173,587

甲種類株式

874,000

874,000

874,000

874,000

318,000

純資産額

(千円)

108,788

129,703

160,334

259,795

351,604

総資産額

(千円)

125,178

148,919

220,052

338,934

497,126

1株当たり純資産額

(円)

21.39

36.26

62.17

64.14

103.52

1株当たり配当額

(円)

(1株当たり中間配当額)

(-)

(-)

(-)

(-)

(-)

1株当たり当期純利益金額

(円)

8.79

2.42

17.44

3.10

10.72

潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額

(円)

自己資本比率

(%)

86.9

87.1

72.9

75.8

68.5

自己資本利益率

(%)

8.1

2.3

14.0

3.7

10.4

株価収益率

(倍)

配当性向

(%)

営業活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

△6,397

89,685

投資活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

△142,597

△30,722

財務活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

118,945

22,089

現金及び現金同等物
の期末残高

(千円)

121,432

202,484

従業員数

(名)

3

8

11

18

24

〔外、平均臨時
雇用者数〕

〔-〕

〔-〕

〔1〕

〔-〕

〔-〕

 

 

(注) 1.は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等は記載しておりません。

2.売上高には、消費税等は含まれておりません。

3.持分法を適用した場合の投資利益については、は関連会社を有していないため記載しておりません。

4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式はあるものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。

5.株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。

6.一株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。

7.第1期、第2期及び第3期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

8.従業員数は就業人数であり、臨時雇用者数(パートタイマー、アルバイトを含み、契約社員を除く。)は年間の平均人数を〔〕外数で記載しております。また、従業員数には受入出向者を含めております。

9.主要な経営指標等のうち、第1期から第3期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、有限責任監査法人トーマツによる監査を受けておりません。

10.前事業年度(第4期)及び当事業年度(第5期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けております。

11.は2016年6月1日設立のため、第1期は2016年6月1日から2017年3月31日までの10ヶ月となります。

12.は2022年1月21日付で普通株式及び甲種類株式1株につき2株の株式分割を行っております。第4期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算出しております。

13. は2022年1月21日付で普通株式及び甲種類株式1株につき2株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第1期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第1期、第2期及び第3期の数値については、有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。

 

 

第1期

第2期

第3期

第4期

第5期

1株当たり純資産額

(円)

10.69

18.13

31.09

64.14

103.52

1株当たり当期純利益金額

(円)

4.39

1.21

8.72

3.10

10.72

潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額

(円)

1株当たり配当額

(円)

 

 


株価等との関係

         

       

と株価との比較

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表されった数値は株式分割が考慮されていないことがあります。





財務三表

セカンドサイトアナリティカの貸借対照表

セカンドサイトアナリティカの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

営業キャッシュフロー(5,036万1,000円)
投資キャッシュフロー(△7,571万円)
財務キャッシュフロー(△1億1,997万7,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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