HOUSEI 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2022年7月28日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利(あらり)といいます。
売上総利益率(粗利率)=(売上総利益÷売上高)×100
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング
粗利率の推移(%)

| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2022年12月31日 | 27.13 | - | 連結 | 39.86 | 43.18 |
| 2023年12月31日 | 26.53 | △2.2 | 連結 | 40.16 | 40.45 |
| 2024年12月31日 | 31.09 | +17.2 | 連結 | 39.76 | 42.16 |
| 2025年12月31日 | 31.71 | +2 | 連結 | 44.23 | 44.95 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
3.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
4.前連結会計年度(第25期)及び当連結会計年度(第26期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人により監査を受けております。
5.従業員数は、グループからグループ外への出向者を除き、グループ外からグループへの出向者を含む就業人員数であります。
6.従業員数欄の〔外書〕は臨時従業員数であり、1年未満の有期雇用契約社員と派遣社員の人員数であります。
7.子会社の方株泰克(武漢)信息技術有限公司は、2022年6月9日付けで同じく子会社の方正株式(武漢)科技開発有限公司に吸収合併されました 。
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第22期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第23期、第24期、第25期及び第26期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
3.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
4.主要な経営指標等のうち、第22期、第23期及び第24期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
5.前事業年度(第25期)及び当事業年度(第26期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人により監査を受けております。
6.従業員数は、から外への出向者を除き、外からへの出向者を含む就業人員数であります。
7.従業員数欄の〔外書〕は臨時従業員数であり、1年未満の有期雇用契約社員と派遣社員の人員数であります。

配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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