【建物純額の推移】ｐｌｕｓｚｅｒｏ(5132)

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ｐｌｕｓｚｅｒｏ　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2022年10月28日新規上場

使用したことによって資産価値が減少した分を取り除いた額を純額といいます。建物純額ならば、建物を使用したことによって価値が減少した分を取り除いた建物の額をさします。

建物純額の推移（単位：1,000円）

ｐｌｕｓｚｅｒｏの建物純額の推移

決算期	建物純額	増減率%	-	会計基準
2022年10月31日	225万8,000円	-	個別	日本
2023年10月31日	687万3,000円	+204.4	個別	日本
2024年10月31日	634万1,000円	△7.7	個別	日本
2025年10月31日	580万9,000円	△8.4	個別	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第１期	第２期	第３期	第４期
決算年月		2019年３月	2019年10月	2020年10月	2021年10月
売上高	(千円)	50,666	87,855	381,785	507,617
経常利益又は経常損失(△)	(千円)	23,475	13,117	△26,580	△78,687
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	15,236	10,256	△27,110	△79,217
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	―	―	―	―
資本金	(千円)	900	900	100,000	100,000
発行済株式総数	(株)	10,000	10,000	1,602,600	1,602,600
純資産額	(千円)	16,136	26,392	206,986	127,768
総資産額	(千円)	34,036	54,988	304,849	252,446
１株当たり純資産額	(円)	1,613.62	2,639.23	98.32	60.69
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	－	－	－	－
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△)	(円)	1,523.62	1,025.61	△12.97	△37.62
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―
自己資本比率	(％)	47.4	48.0	67.9	50.6
自己資本利益率	(％)	94.4	47.5	―	―
株価収益率	(倍)	―	―	―	―
配当性向	(％)	―	―	―	―
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	19,741	△83,204
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	△21,561	△780
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	206,538	△3,324
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	―	―	225,966	138,657
従業員数〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	―	4	39	54
従業員数〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	〔42〕	〔64〕	〔97〕	〔79〕

(注) １．は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．第１期は、2018年７月10日から2019年３月31日までの変則決算となっております。

３．2019年６月30日開催の第１期定時株主総会決議により、決算期を３月31日から10月31日に変更しました。従って、第２期は2019年４月１日から2019年10月31日までの７ヶ月間の変則決算となっております。

４．売上高には、消費税等は含まれておりません。

５．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。

６．１株当たり配当額及び配当性向については配当を実施しておりませんので、記載しておりません。

７．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

８．第３期及び第４期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

９．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。

10．第１期及び第２期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

11．従業員数は就業人員であり、平均臨時雇用者数（パートタイマー）は平均人員を（　）内にて外数で記載しております。

12．主要な経営指標等のうち、第１期から第２期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条２第１項の規定に準じた監査証明を受けておりません。

13．前事業年度(第３期)及び当事業年度(第４期)の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。

14．2020年２月１日付で普通株式１株につき普通株式100株の割合で株式分割、2022年４月19日付で普通株式１株につき普通株式２株の割合で株式分割を行っております。そこで、第３期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

15．2020年２月１日付で普通株式１株につき普通株式100株の割合で株式分割、2022年４月19日付で普通株式１株につき普通株式２株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第１期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。

回次		第１期	第２期	第３期	第４期
決算年月		2019年3月	2019年10月	2020年10月	2021年10月
１株当たり純資産額	(円)	8.06	13.19	98.32	60.69
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△)	(円)	7.61	5.12	△12.97	△37.62
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	― (―)	― (―)	― (―)	― (―)