【現金及び預金の推移】ｐｌｕｓｚｅｒｏ(5132)

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ｐｌｕｓｚｅｒｏ　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2022年10月28日新規上場

現金は、通貨と通貨代用証券（小切手、預金手形、郵便為替など）を処理するときに使う勘定科目で、預金は、普通預金や当座預金、満期が1年以内の定期預金など、短期の預金を処理するときに使う勘定科目です。

現金及び預金の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング

会社が持っている現金と、銀行に預けているお金の合計額です。

現金及び預金の推移（単位：100万円）

決算期	現金及び預金	増減率%	-	会計基準
2024年4月30日	8億1,231万円	-
2024年7月31日	7億6,767万2,000円	△5.5
2024年10月31日	9億119万4,000円	+17.4	個別	日本
2025年1月31日	8億5,458万8,000円	△5.2
2025年4月30日	10億3,890万2,000円	+21.6
2025年7月31日	11億2,187万2,000円	+8
2025年10月31日	11億9,376万6,000円	+6.4	個別	日本
2026年1月31日	10億9,555万6,000円	△8.2
2026年4月30日	11億7,583万3,000円	+7.3
2026年7月31日	12億6,036万8,000円	+7.2

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

 

 

 

(注) １．は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については 記載しておりません。

２．第１期は、2018年７月10日から2019年３月31日までの変則決算となっております。

３．2019年６月30日開催の第１期定時株主総会決議により、決算期を３月31日から10月31日に変更しました。従って、第２期は2019年４月１日から2019年10月31日までの７ヶ月間の変則決算となっております。

４．売上高には、消費税等は含まれておりません。

５．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。

６．１株当たり配当額及び配当性向については配当を実施しておりませんので、記載しておりません。

７．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

８．第３期及び第４期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

９．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。

10．第１期及び第２期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

11．従業員数は就業人員であり、平均臨時雇用者数（パートタイマー）は平均人員を（　）内にて外数で記載しております。

12．主要な経営指標等のうち、第１期から第２期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条２第１項の規定に準じた監査証明を受けておりません。

13．前事業年度(第３期)及び当事業年度(第４期)の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。

14．2020年２月１日付で普通株式１株につき普通株式100株の割合で株式分割、2022年４月19日付で普通株式１株につき普通株式２株の割合で株式分割を行っております。そこで、第３期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

15．2020年２月１日付で普通株式１株につき普通株式100株の割合で株式分割、2022年４月19日付で普通株式１株につき普通株式２株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第１期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。

 

 

ｐｌｕｓｚｅｒｏの貸借対照表から一部抜粋

											(単位：千円)
										前事業年度 (2024年10月31日)	当事業年度 (2025年10月31日)
資産の部
	流動資産
		現金及び預金								901,194	1,193,766
		売掛金及び契約資産（純額）								249,973	315,586
		前払費用								19,063	20,139
		その他								778	2,813
		流動資産合計								1,171,010	1,532,306
	固定資産

財務三表

ｐｌｕｓｚｅｒｏの貸借対照表

ｐｌｕｓｚｅｒｏの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年10月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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