【売上高経常利益率の推移】ｔｒｉｐｌａ(5136)
ｔｒｉｐｌａ 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2022年11月25日新規上場
売上高経常利益率＝（経常利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高経常利益率中央値一覧
売上高経常利益率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
売上高経常利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の売上高経常利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高経常利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2017年10月31日 | △29.2% | - | 個別 | 7.4 | 8.18 |
| 2018年10月31日 | △174.8% | - | 個別 | 7.8 | 8.63 |
| 2019年10月31日 | △124.9% | - | 個別 | 8 | 8.12 |
| 2020年10月31日 | △100.4% | - | 個別 | 8 | 7.35 |
| 2022年10月31日 | 9.2% | - | 個別 | 8.8 | 7.1 |
| 2023年10月31日 | 14.2% | +54.3 | 個別 | 8.3 | △0.05 |
| 2024年10月31日 | 13.2% | △7 | 連結 | 8 | 6.72 |
| 2025年10月31日 | 22.7% | +72 | 個別 | 8.85 | 9.87 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) １．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．営業収益には、消費税等は含まれておりません。
３．持分法を適用した場合の投資利益については、は関連会社を有していないため記載しておりません。
４．2022年７月13日付で、Ａ種優先株式1,500株、Ｂ種優先株式3,937株、Ｃ種優先株式4,620株を自己株式として取得し、その対価として、Ａ種優先株主、Ｂ種優先株主、Ｃ種優先株主に、Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式１株につき普通株式を１株交付しております。また、2022年６月28日開催の臨時取締役会決議に基づき、自己株式として取得した当該Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式の全てを2022年７月13日付で消却しております。
５．は配当を行っておりませんので、１株当たり配当額及び配当性向についてはそれぞれ記載しておりません。
６．第３期、第４期及び第５期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
７．第３期、第４期、第５期、第６期及び第７期は、サービス機能強化のための人件費の増加等に伴い、経常損失、当期純損失となりました。
８．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株あたり当期純損失であるため記載しておりません。
９．株価収益率は、株式は非上場であるため、記載しておりません。
10．第３期、第４期、第５期、第６期及び第７期の自己資本利益率は、当期純損失であるため、記載しておりません。
11．前事業年度(第６期)及び当事業年度(第７期)の財務諸表については、「財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人A&Aパートナーズにより監査を受けております。
なお、第３期乃至第５期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規程に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規程による監査証明を受けておりません。
12．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(契約社員、パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を( )内にて外数で記載しております。
13. は、2022年６月28日開催の臨時取締役会決議に基づき、2022年７月26日付で株式１株につき200株の株式分割を行っております。第６期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。
14．は、2022年６月28日開催の臨時取締役会においてＡ種優先株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式のすべてにつき、定款に定める取得条項に基づき取得することを決議したことにより、2022年７月13日付で自己株式として取得し、対価として普通株式を交付しております。第６期の期首に当該普通株式の交付が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。なお、が取得したＡ種優先株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式は、同日付で会社法第178条に基づきすべて消却しております。
15．は、注４．に記載の通り、2022年７月13日付でＡ種類株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式のすべてを自己株式として取得し、対価としてＡ種類株式、Ｂ種優先株式、Ｃ種優先株式１株につき、それぞれ普通株式１株を交付しております。また、2022年７月26日付で普通株式１株につき200株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第３期の期首に当該優先株式の取得及び普通株式の交付、並びに株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第３期、第４期及び第５期の数値(１株当たり配当額についてはすべての数値)については、監査法人A&Aパートナーズの監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年10月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー