【粗利率の推移】ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ(5240)

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ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ(5240)の株価　業績

　

ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2022年12月20日新規上場

売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利（あらり）といいます。

売上総利益率（粗利率）＝（売上総利益÷売上高）×１００

業種別の粗利率中央値一覧

粗利率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング

粗利率の推移(%)

決算期	実績値			参考(情報・通信業の粗利率)
	粗利率	増減率%	-	中央値	平均値
2022年12月31日	45.52	-	連結	39.86	43.18
2023年12月31日	34.67	△23.8	連結	40.12	40.39
2024年12月31日	32.27	△6.9	連結	39.01	42.03
2025年12月31日	34.4	+6.6	連結	43.33	44.28

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1）連結経営指標等

　（注）１．は、第８期より連結財務諸表を作成しております。

２．売上高には、消費税等は含まれておりません。

３．第８期及び第９期の経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失の発生要因は、主に新規事業開発に伴う研究開発費を計上したことによるものであります。

４．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が算定できないため、また、１株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載しておりません。

６．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

７．第８期及び第９期は新規事業開発に伴う研究開発費を計上したため、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。

８．従業員数は就業人員（グループからグループ外への出向者を除き、グループ外からグループへの出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（アルバイト、パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は含んでおりません。なお、平均臨時雇用者数は、臨時雇用者数の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。

９．第９期の従業員数が第８期に比べて減少した主な原因は、ソフトウエア品質保証事業の新設分割によるものです。

10．第８期及び第９期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。

11．は、2022年８月16日開催の取締役会決議により、2022年８月31日付で普通株式１株につき20株の割合で株式分割を行っております。第８期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。

 

(2）提出会社の経営指標等

　（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第７期の売上高の減少要因は、2018年10月に持株会社体制に変更したことによるものであります。また、第８期の売上高の増加要因は、2020年1月に子会社である株式会社モノビットを吸収合併するとともに、子会社であるモリカトロン株式会社よりソフトウエア品質保証事業を譲り受けたことによるものであります。

３．第５期及び第６期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第７期、第８期及び第９期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が算定できないため、また、１株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。

４．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。

５．第７期、第８期及び第９期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。

６．株価収益率については、株式が非上場であるため、記載しておりません。

７．第８期及び第９期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。

　　なお、第５期、第６期及び第７期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づくかがやき監査法人の監査を受けておりません。

８．従業員数は就業人員（から社外への出向者を除き、社外からへの出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（アルバイト、パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、10％未満のため省略しております。

９．第９期の従業員数が第８期に比べて減少した主な原因は、ソフトウエア品質保証事業の新設分割によるものです。

10．第８期及び第９期において経常損失及び当期純損失を計上している主な理由は、新規事業開発に伴う研究開発費を計上したことによります。

11．は、2019年１月31日開催の取締役会決議により、2019年２月１日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

12．は、2022年８月16日開催の取締役会決議により、2022年８月31日付で普通株式１株につき20株の割合で株式分割を行っております。第８期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

13．は、2019年２月１日付で普通株式１株につき100株の株式分割を行い、2022年８月31日付で普通株式１株につき20株の株式分割を行っております。

そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第５期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。

なお、第５期、第６期及び第７期の数値（１株当たり配当額についてはすべての数値）については、かがやき監査法人の監査を受けておりません。

 

株価等との関係

株価　 為替(ドル円)　 原油価格　 日本金利　 米金利　

売上高　 営業利益　 経常利益　 純利益　

財務三表

ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙの貸借対照表

ｍｏｎｏＡＩ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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