【投資キャッシュフローの推移】テクノロジーズ(5248)
テクノロジーズ 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2023年1月26日新規上場
投資活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を投資キャッシュフローといいます。
例：資産を売却して現金が増えた、株や債券など有価証券を購入して現金が減ったなど
会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
投資キャッシュフローの推移（単位：100万円）
| 決算期 | 投資キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2017年5月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2018年5月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2019年5月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2020年1月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2021年1月31日 | △410万1,000円 | - | 連結 | |
| 2022年1月31日 | 237万7,000円 | - | 連結 | |
| 2023年1月31日 | △3,251万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2024年1月31日 | 14億7,674万5,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2025年1月31日 | △3億3,389万9,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2026年1月31日 | 0円 | - | 個別 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
３．株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
４．前連結会計年度(第７期)及び当連結会計年度(第８期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人銀河により監査を受けております。
５．従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員（アルバイト及びパートタイマーを含み、派遣社員を除く）は、年間の平均人員を〔 〕内に外数で記載しております。
６．は、2022年９月27日付で普通株式１株につき200株の割合で株式分割を行っておりますが、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
７．は、SaaS事業を営んでおり、事業拡大のためのマーケティング費用、広告宣伝費用や人件費等の先行投資によって、単体では当期純損失となっておりますが、グループにおいては着実に利益を積み重ねることにより連結上は親会社株主に帰属する当期純利益を計上しております。
８．第８期の営業活動によるキャッシュ・フローが第７期に比べて増加した主な原因は、主に税金等調整前当期純利益の計上63,746千円、預け金の減少97,581千円などにより資金が増加したことによるものであります。
９．第８期の投資活動によるキャッシュ・フローが第７期に比べて増加した主な原因は、主に投資有価証券の売却による収入3,000千円などによるものであります。
10．第８期の財務活動によるキャッシュ・フローが第７期に比べて減少した主な原因は、主に長期借入金の返済による支出6,534千円及び短期借入金の返済による支出11,000千円などによるものであります。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しない為、記載しておりません。
３．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
４．１株当たり配当額及び配当性向は配当を実施していないため記載しておりません。
５．自己資本利益率については、第４期以降は当期純損失を計上しているため記載しておりません。
６．2020年１月24日開催の臨時株主総会により、決算期を５月31日から１月31日に変更しました。従って、第６期は2019年６月１日から2020年１月31日までの８ヶ月間となっております。
７．主要な経営指標等のうち、第３期から第６期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
８．事業年度(第７期)及び当事業年度(第８期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人 銀河により監査を受けております。
９．従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員（アルバイト及びパートタイマーを含み、派遣社員を除く）は、年間の平均人員を〔 〕内に外数で記載しております。
10．は、2022年９月27日付で普通株式１株につき200株の割合で株式分割を行っておりますが、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。
11．は、2022年９月27日付で普通株式１株につき200株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現 日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第３期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第３期から第６期（１株当たり配当額については全ての数値）については、監査法人 銀河の監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年1月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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