【EPS(１株利益)の推移】カバー(5253)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

カバー　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2023年3月27日新規上場

EPSの推移（単位：円）

決算期	eps	増減率%	-	会計基準	分割／併合
2018年3月31日	-	-	個別		-
2019年3月31日	-	-	個別		-
2020年3月31日	-	-	個別		-
2021年3月31日	-	-	個別		-
2022年3月31日	-	-	個別		-
2023年3月31日	42.04円	-	個別	日本	-
2024年3月31日	67.69円	+61	個別	日本	-
2025年3月31日	88.7円	+31	個別	日本	-
2026年3月31日	45.95円	△48.2	個別		-
2027年3月31日予想	74.64円	+62.4			-

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第２期	第３期	第４期	第５期	第６期
決算年月		2018年３月	2019年３月	2020年３月	2021年３月	2022年３月
売上高	(千円)	3,703	136,862	1,479,001	5,724,794	13,663,728
経常利益又は経常損失（△）	(千円)	△20,227	△62,437	243,344	1,705,571	1,853,978
当期純利益又は当期純損失（△）	(千円)	△20,407	△62,712	176,133	1,220,751	1,244,465
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	―	―	―	―	―
資本金	(千円)	21,996	121,994	171,991	452,808	452,808
発行済株式総数普通株式Ａ種優先株式Ｂ種優先株式	(株)
		348,800	348,800	348,800	348,800	348,800
		―	112,992	112,992	112,992	112,992
		―	―	20,320	134,450	134,450
純資産額	(千円)	13,367	150,650	426,778	2,212,983	3,457,448
総資産額	(千円)	17,063	191,072	767,647	3,516,170	8,238,121
１株当たり純資産額	(円)	38.32	△106.86	262.98	38.63	74.31
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	―	―	―	―	―
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	(円)	△58.51	△138.59	375.73	20.47	20.87
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(％)	78.3	78.8	55.6	62.8	41.9
自己資本利益率	(％)	―	―	138.9	90.6	48.0
株価収益率	(倍)	―	―	―	―	―
配当性向	(％)	―	―	―	―	―
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	1,419,291	3,537,470
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	△402,594	△793,940
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	526,881	―
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	―	―	―	1,899,415	4,644,695
従業員数（外、平均臨時雇用者数）	(名)	3	26	69	142	303
従業員数（外、平均臨時雇用者数）	(名)	（1）	（7）	（17）	（22）	（60）

(注) １．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．持分法を適用した場合の投資利益については、重要性が乏しい非連結子会社のみであるため、記載しておりません。

３．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

４．第４期から第６期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また第２期及び第３期については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

５．第２期及び第３期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

６．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。

７．は、第２期、第３期及び第４期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

８．従業員数は就業人員（正社員及び契約社員）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、年間の平均人員を（）内に外数で記載しております。

９．第５期及び第６期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けております。なお、第２期から第４期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。

10．は、2022年11月18日開催の取締役会決議により、2022年12月14日付で普通株式１株につき100株の株式分割を行っております。そのため、第５期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。

11．2022年12月14日付で普通株式１株につき100株の分割を行っております。

そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第２期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。

なお、第２期から第４期の数値（１株当たり配当額についてはすべての数値）については、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。

回次		第２期	第３期	第４期	第５期	第６期
決算年月		2018年３月	2019年３月	2020年３月	2021年３月	2022年３月
１株当たり純資産額	(円)	0.38	△1.07	2.63	38.63	74.31
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	(円)	△0.59	△1.39	3.76	20.47	20.87
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額)	(円)	― (－)	― (－)	― (－)	― (－)	― (－)

12．2022年11月18日開催の取締役会決議により、2022年12月５日付ですべてのＡ種優先株式及びＢ種優先株式を自己株式として取得し、対価としてＡ種優先株式及びＢ種優先株式１株につき、それぞれ普通株式１株を交付しております。また、会社法第178条の規定に基づき2022年11月18日開催の取締役会決議により、2022年12月５日付で当該種類株式の全部を消却しております。なお、2022年12月13日開催の臨時株主総会において、種類株式を発行する旨の定款の定めを廃止しております。

13.　１株当たり純資産額については、優先株式に対する払込金額を控除して算定しております。

14．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第６期の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。