【ミックス係数の推移】ノバシステム(5257)
ノバシステム 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード) 2023年3月30日新規上場
グレアム指数とは、ベンジャミン・グレアム氏が提唱した株価の割安・割高を判断する指標のひとつで、PERとPBRを掛け合わせて求めた値です。ミックス係数とも呼ばれています。業種ごとに中央値は異なりますが、一般的には22.5が目安とされています。
業種別のミックス係数中央値一覧
ミックス係数の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業のミックス係数) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| PER | PBR | ミックス係数 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2022年12月31日 | - | - | - | - | 個別 | 25.49 | 432.38 |
| 2023年12月31日 | - | 1.79 | - | - | 個別 | 28.47 | 271.01 |
| 2024年12月31日 | - | 1.53 | - | - | 個別 | 27.92 | 119.46 |
| 2025年12月31日 | 15.75 | 1.53 | 24.1 | - | 個別 | 25.19 | 95.86 |
| 予想ミックス係数 | 7.39 | 1.39 | 10.27 | △57.4 | - | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
|
回次 |
第36期 |
第37期 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
|
|
決算年月 |
2017年12月 |
2018年12月 |
2019年12月 |
2020年12月 |
2021年12月 |
|
|
売上高 |
（千円） |
3,828,733 |
3,986,026 |
4,125,554 |
4,075,511 |
4,173,106 |
|
経常利益 |
（千円） |
115,986 |
124,789 |
307,551 |
213,175 |
112,177 |
|
当期純利益 |
（千円） |
16,222 |
27,174 |
160,362 |
137,559 |
72,206 |
|
持分法を適用した場合の投資利益 |
（千円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
資本金 |
（千円） |
139,750 |
139,750 |
139,750 |
139,750 |
139,750 |
|
発行済株式総数 |
（株） |
60,000 |
60,000 |
60,000 |
60,000 |
60,000 |
|
純資産額 |
（千円） |
412,106 |
447,248 |
652,067 |
787,699 |
944,955 |
|
総資産額 |
（千円） |
2,241,686 |
2,470,848 |
2,702,246 |
2,768,087 |
2,578,759 |
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
6,868.44 |
7,454.13 |
10,867.78 |
656.42 |
787.46 |
|
１株当たり配当額 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
（うち１株当たり中間配当額） |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
|
|
１株当たり当期純利益 |
（円） |
270.37 |
452.90 |
2,672.70 |
114.63 |
60.17 |
|
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
自己資本比率 |
（％） |
18.4 |
18.1 |
24.1 |
28.5 |
36.6 |
|
自己資本利益率 |
（％） |
4.2 |
6.3 |
29.2 |
19.1 |
8.3 |
|
株価収益率 |
（倍） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
配当性向 |
（％） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
（千円） |
－ |
－ |
－ |
126,609 |
174,688 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
（千円） |
－ |
－ |
－ |
88,738 |
161,364 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
（千円） |
－ |
－ |
－ |
△9,212 |
△455,799 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
（千円） |
－ |
－ |
－ |
749,840 |
630,029 |
|
従業員数 |
（人） |
349 |
360 |
369 |
401 |
421 |
|
（外、平均臨時雇用者数） |
(21) |
(14) |
(14) |
(19) |
(22) |
|
（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．売上高には、消費税等は含まれておりません。
３．持分法を適用した場合の投資利益については、第36期、第37期、第38期及び第39期は関連会社を有していないため、また、第40期は関連会社があるものの、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため記載しておりません。
４．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第36期及び第37期は潜在株式が存在しないため、第38期、第39期及び第40期は潜在株式が存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
５．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
６．第36期、第37期及び第38期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんのでキャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
７．第39期及び第40期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、仰星監査法人の監査を受けております。
なお、第36期、第37期及び第38期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく仰星監査法人の監査を受けておりません。
８．は、2022年10月１日付で普通株式１株につき20株の株式分割を行っておりますが、第39期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
９．は、2022年10月１日付で普通株式１株につき20株の株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人（現 日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第36期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第36期、第37期及び第38期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、仰星監査法人の監査を受けておりません。
|
回次 |
第36期 |
第37期 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
|
|
決算年月 |
2017年12月 |
2018年12月 |
2019年12月 |
2020年12月 |
2021年12月 |
|
|
１株当たり純資産額 |
（円） |
343.42 |
372.71 |
543.39 |
656.42 |
787.46 |
|
１株当たり当期純利益 |
（円） |
13.52 |
22.65 |
133.64 |
114.63 |
60.17 |
|
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
１株当たり配当額 （うち１株当たり中間配当額） |
（円） |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
|
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
(－) |
||
株価等との関係
※PERは、各期末の株価÷1株当たりの純利益（親会社の株主に帰属する部分）の実績値により求めた数値を使用し、PBRは、各期末の株価÷1株当たりの純資産の実績値により求めた数値を使用しています。
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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