【EPS(１株利益)の推移】ノバシステム(5257)

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ノバシステム　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード) 2023年3月30日新規上場

EPSの推移（単位：円）

ノバシステムのEPS(一株当たりの利益)推移

決算期	eps	増減率%	-	会計基準	分割／併合
2017年12月31日	-	-	個別		-
2018年12月31日	-	-	個別		-
2019年12月31日	-	-	個別		-
2022年12月31日	177.14円	-	個別	日本	-
2023年12月31日	251.64円	+42.1	個別	日本	-
2024年12月31日	281.41円	+11.8	個別	日本	-
2025年12月31日	167.65円	△40.4	個別	日本	-

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第36期	第37期	第38期	第39期	第40期
決算年月		2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月
売上高	（千円）	3,828,733	3,986,026	4,125,554	4,075,511	4,173,106
経常利益	（千円）	115,986	124,789	307,551	213,175	112,177
当期純利益	（千円）	16,222	27,174	160,362	137,559	72,206
持分法を適用した場合の投資利益	（千円）	－	－	－	－	－
資本金	（千円）	139,750	139,750	139,750	139,750	139,750
発行済株式総数	（株）	60,000	60,000	60,000	60,000	60,000
純資産額	（千円）	412,106	447,248	652,067	787,699	944,955
総資産額	（千円）	2,241,686	2,470,848	2,702,246	2,768,087	2,578,759
１株当たり純資産額	（円）	6,868.44	7,454.13	10,867.78	656.42	787.46
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益	（円）	270.37	452.90	2,672.70	114.63	60.17
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	18.4	18.1	24.1	28.5	36.6
自己資本利益率	（％）	4.2	6.3	29.2	19.1	8.3
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	126,609	174,688
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	88,738	161,364
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△9,212	△455,799
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	－	－	－	749,840	630,029
従業員数	（人）	349	360	369	401	421
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	(21)	(14)	(14)	(19)	(22)

　（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

　　　　２．売上高には、消費税等は含まれておりません。

３．持分法を適用した場合の投資利益については、第36期、第37期、第38期及び第39期は関連会社を有していないため、また、第40期は関連会社があるものの、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため記載しておりません。

４．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第36期及び第37期は潜在株式が存在しないため、第38期、第39期及び第40期は潜在株式が存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

６．第36期、第37期及び第38期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんのでキャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

７．第39期及び第40期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、仰星監査法人の監査を受けております。

　　なお、第36期、第37期及び第38期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく仰星監査法人の監査を受けておりません。

８．は、2022年10月１日付で普通株式１株につき20株の株式分割を行っておりますが、第39期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。

９．は、2022年10月１日付で普通株式１株につき20株の株式分割を行っております。

そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第36期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。

なお、第36期、第37期及び第38期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、仰星監査法人の監査を受けておりません。

回次		第36期	第37期	第38期	第39期	第40期
決算年月		2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月
１株当たり純資産額	（円）	343.42	372.71	543.39	656.42	787.46
１株当たり当期純利益	（円）	13.52	22.65	133.64	114.63	60.17
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
１株当たり配当額（うち１株当たり中間配当額）	（円）	－	－	－	－	－
１株当たり配当額（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)