【EPS(１株利益)の推移】アイデミー(5577)

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アイデミー　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2023年6月22日新規上場

EPSの推移（単位：円）

アイデミーのEPS(一株当たりの利益)推移

決算期	eps	増減率%	-	会計基準	分割／併合
2018年5月31日	-	-	個別		-
2019年5月31日	-	-	個別		-
2020年5月31日	-	-	個別		-
2021年5月31日	-	-	個別		-
2022年5月31日	-	-	個別		-
2023年5月31日	74.09円	-	個別	日本	-
2024年5月31日	54.34円	△26.7	連結	日本	-
2025年5月31日	△2.03円	-	連結	日本	-
2026年5月31日予想	△85.1円	-			-

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第４期	第５期	第６期	第７期	第８期
決算年月		2018年５月	2019年５月	2020年５月	2021年５月	2022年５月
売上高	（千円）	32,661	132,172	378,386	603,764	1,156,059
経常損失（△）	（千円）	△28,887	△71,028	△217,512	△177,703	△8,425
当期純損失（△）	（千円）	△28,293	△71,294	△218,042	△178,229	△8,957
持分法を適用した場合の投資利益	（千円）	－	－	－	－	－
資本金	（千円）	55,810	55,810	100,000	10,000	81,435
発行済株式総数	（株）
普通株式		1,515	3,030,000	2,000,000	2,000,000	2,000,000
S1種優先株式		－	－	364,000	364,000	364,000
S2種優先株式		－	－	150,000	150,000	150,000
S3種優先株式		－	－	516,000	516,000	516,000
Ａ種優先株式		－	－	737,800	777,700	777,700
Ｂ種優先株式		－	－	－	－	109,900
純資産額	（千円）	68,365	△2,928	613,062	479,920	613,833
総資産額	（千円）	106,486	81,741	834,815	852,880	1,089,061
１株当たり純資産額	（円）	△41,255.71	△56.27	△165.29	△254.41	△258.88
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純損失（△）	（円）	△23,182.25	△23.52	△64.32	△47.08	△2.29
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	64.2	△3.5	73.4	56.2	56.3
自己資本利益率	（％）	－	－	－	－	－
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△15,832	42,507
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	6,496	△6,512
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	21,837	142,250
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	－	－	－	756,713	934,958
従業員数	（人）	10	15	39	55	55
（ほか、平均臨時雇用者数）	（人）	(43)	(10)	(29)	(33)	(41)

　（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．１株当たり純資産額の算定に当たっては、優先株主の払込金額を控除して計算しております。

３．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。

４．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。

５．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

６．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第８期の期首から適用しており、第８期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

７．自己資本利益率については、当期純損失であるため、記載しておりません。

８．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

９．前事業年度（第７期）及び当事業年度（第８期）の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任あずさ監査法人の監査を受けております。なお、第４期から第６期の財務諸表については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく有限責任あずさ監査法人の監査を受けておりません。

10．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（パートタイマー、アルバイトを含む）は、（）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

11. は、第７期よりキャッシュ・フロー計算書を作成しておりますので、第４期から第６期のキャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。

12．第８期の投資活動によるキャッシュ・フローの減少要因は、有形固定資産の取得による支出7,482千円があったことによるものであります。また、財務活動によるキャッシュ・フローの増加要因は、株式の発行による収入142,340千円があったことによるもので、現金及び現金同等物の期末残高も同様に増加しております。

13．2023年３月10日開催の取締役会決議により、2023年３月27日付ですべてのS1種優先株式、S2種優先株式、S3種優先株式、Ａ種優先株式及びＢ種優先株式を自己株式として取得し、対価として当該S1種優先株式、S2種優先株式、S3種優先株式、Ａ種優先株式及びＢ種優先株式１株につき、それぞれ普通株式１株を交付しております。また、が取得したS1種優先株式、S2種優先株式、S3種優先株式、Ａ種優先株式及びＢ種優先株式のすべてについて、同日付で消却しております。これにより、発行済株式数は普通株式3,917,600株となっております。なお、2023年３月28日開催の臨時株主総会において、種類株式を発行する旨の定款の定めを廃止しております。

14．は、2019年２月22日開催の取締役会決議により、2019年３月20日付で普通株式１株につき2,000株の株式分割を行っております。そのため、第５期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。

15．は、2019年３月20日付で普通株式１株につき2,000株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第４期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第４期、第５期及び第６期の数値（１株当たり配当額についてはすべての数値）については、有限責任あずさ監査法人の監査を受けておりません。

回次		第４期	第５期	第６期	第７期	第８期
決算年月		2018年５月	2019年５月	2020年５月	2021年５月	2022年５月
１株当たり純資産額	（円）	△20.62	△56.27	△165.29	△254.41	△258.88
１株当たり当期純損失（△）	（円）	△11.59	△23.52	△64.32	△47.08	△2.29
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
(うち１株当たり中間配当額)	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)