【売上高純利益率の推移】ブルーイノベーション(5597)

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ブルーイノベーション　【業種】情報・通信業　【市場】東証グロース) 2023年12月12日新規上場

売上高純利益率＝（純利益÷売上高）×１００
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高純利益率中央値一覧

 売上高純利益率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング

売上高純利益率の推移

ブルーイノベーションの売上高純利益率の推移

決算期	実績値			参考(情報・通信業の売上高純利益率)
決算期	売上高純利益率	増減率%	-	中央値	平均値
2018年12月31日	△8.3%	-	個別	5.1	4.41
2019年12月31日	△41.3%	-	個別	5	3.66
2020年12月31日	△58.1%	-	個別	5.2	2.15
2023年12月31日	△23.7%	-	個別	5.5	△12.15
2024年12月31日	△32.3%	-	個別	5.4	0.5
2025年12月31日	△60.4%	-	個別	5.8	5.08

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第20期	第21期	第22期	第23期	第24期
決算年月		2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月	2022年12月
売上高	（千円）	554,450	636,578	493,169	725,680	908,399
経常損失（△）	（千円）	△45,754	△260,802	△284,015	△393,870	△341,454
当期純損失（△）	（千円）	△46,028	△262,749	△286,715	△394,997	△345,123
持分法を適用した場合の投資利益	（千円）	－	－	－	－	－
資本金	（千円）	441,051	471,051	100,000	100,000	214,998
発行済株式総数	（株）	2,774,526	2,807,859	3,174,807	3,174,807	3,279,351
純資産額	（千円）	631,133	428,383	875,563	480,566	365,968
総資産額	（千円）	754,363	571,227	999,071	1,039,888	937,121
１株当たり純資産額	（円）	227.47	152.57	275.78	151.37	111.60
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純損失（△）	（円）	△17.62	△93.84	△94.68	△124.42	△106.01
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	83.7	75.0	87.6	46.2	39.1
自己資本利益率	（％）	－	－	－	－	－
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△282,436	△365,236
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△52,145	△12,551
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	400,000	229,996
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	－	－	－	675,095	527,304
従業員数	（人）	37（4）	48（6）	50（3）	69（6）	65（6）

　（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．持分法を適用した場合の投資利益については、は関連会社を有していないため記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

４．自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

６．１株当たり配当額及び配当性向については、無配のため、記載しておりません。

７．第20期、第21期及び第22期については、キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。

８．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を（　）内に外数で記載しております。

９．第23期及び第24期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けております。なお、第20期、第21期及び第22期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。

10．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第24期の期首から適用しており、第24期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。