【自己資本比率の推移】神鋼鋼線工業(5660)

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神鋼鋼線工業(5660)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


神鋼鋼線工業 【業種】鉄鋼 【市場】東証スタンダード)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

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自己資本比率の推移(%)

神鋼鋼線工業の自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(鉄鋼業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日34.4%-連結 52.654.24
2015年3月31日35.6%+3.5連結 56.556.12
2016年3月31日37.2%+4.5連結 57.4158.55
2017年3月31日38%+2.2連結 57.258.19
2018年3月31日40.1%+5.5連結 57.657.18
2019年3月31日47.9%+19.5連結 52.5854.98
2020年3月31日49.8%+4連結 54.455.65
2021年3月31日49.6%△0.4連結 54.9555.93
2022年3月31日50.7%+2.2連結 54.553.69
2023年3月31日51.7%+2連結 56.0654.72
2024年3月31日52.9%+2.3連結 57.4552.72
2025年3月31日54.5%+3連結 57.552.2

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

           

       

と株価との比較





財務三表

神鋼鋼線工業の貸借対照表

神鋼鋼線工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/440億8,100万円)
売上高100%/342億9,300万円
売上原価82.9%/284億2,500万円
純資産合計(54.5%/240億2,200万円)
負債合計(45.5%/200億5,900万円)
流動負債合計(26.3%/116億1,500万円)
短期借入金(13.7%/60億4,400万円)
売上総利益17.1%/58億6,700万円
商品及び製品(11.3%/50億200万円)
電子記録債権(10.7%/47億3,700万円)
売掛金(10.5%/46億3,300万円)
長期借入金(9.8%/43億2,600万円)
仕掛品(8.4%/36億9,900万円)
現金及び預金(7.6%/33億3,000万円)
支払手形及び買掛金(5.9%/25億9,300万円)
原材料及び貯蔵品(5.4%/23億6,300万円)
給料及び手当4.6%/15億9,300万円
税金等調整前当期純利益3.7%/12億8,300万円
経常利益3.6%/12億3,500万円
営業利益3.4%/11億6,700万円
営業キャッシュフロー(11億3,300万円)
当期純利益3%/10億3,400万円
未払費用(2.3%/10億2,300万円)
運搬費2.8%/9億5,200万円
賞与引当金(1.5%/6億7,300万円)
研究開発費1.6%/5億6,300万円
法人税住民税及び事業税0.9%/2億9,900万円
法人税等合計0.7%/2億4,900万円
営業外収益合計0.7%/2億4,500万円
未払法人税等(0.5%/2億1,000万円)
営業外費用合計0.5%/1億7,800万円
特別利益合計0.5%/1億7,200万円
投資有価証券売却益0.5%/1億6,600万円
旅費及び交通費0.4%/1億3,300万円
特別損失合計0.4%/1億2,300万円
災害による損失0.4%/1億2,300万円
受取手形(0.2%/1億円)
契約負債(0.2%/9,200万円)
支払利息0.2%/8,500万円
持分法による投資利益0.2%/7,100万円
受取配当金0.2%/5,900万円
受取利息0.2%/5,500万円
未払事業所税(0.1%/4,800万円)
固定資産賃貸料0.1%/4,300万円
固定資産廃棄損0.1%/3,400万円
出向者負担金0.1%/2,500万円
受取保険金0%/700万円
役員退職慰労引当金(0%/500万円)
固定資産売却益0%/200万円
法人税等調整額-%/△4,900万円
財務キャッシュフロー(△1億3,200万円)
投資キャッシュフロー(△6億9,700万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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