【営業キャッシュフローの推移】タツタ電線(5809)

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タツタ電線(5809)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


タツタ電線 【業種】非鉄金属 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

タツタ電線の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日17億5,400万円-連結 日本
2015年3月31日54億5,200万円+210.8連結 日本
2016年3月31日44億7,900万円△17.8連結 日本
2017年3月31日54億1,100万円+20.8連結 日本
2018年3月31日15億4,500万円△71.4連結 日本
2019年3月31日34億3,500万円+122.3連結 日本
2020年3月31日72億2,300万円+110.3連結 日本
2021年3月31日51億5,300万円△28.7連結 日本
2022年3月31日△30億6,100万円-連結 日本
2023年3月31日18億7,700万円-連結 日本
2024年3月31日32億7,900万円+74.7連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

                 

       

と株価との比較


タツタ電線のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

1,331

2,437

 

減価償却費

1,993

1,897

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

167

199

 

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△14

△14

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△12

△15

 

受取利息及び受取配当金

△35

△29

 

投資有価証券売却及び評価損益(△は益)

399

81

 

補助金収入

△6

△4

 

受取保険金

△15

△2

 

移転補償金

△101

-

 

支払利息

8

9

 

固定資産売却損益(△は益)

△0

△2

 

固定資産譲渡損

-

35

 

固定資産廃棄損

43

103

 

売上債権の増減額(△は増加)

△1,533

△429

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△361

△90

 

その他の資産の増減額(△は増加)

311

△69

 

仕入債務の増減額(△は減少)

377

△281

 

未払金の増減額(△は減少)

136

106

 

未払費用の増減額(△は減少)

△138

108

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

324

△290

 

その他の負債の増減額(△は減少)

△325

△224

 

小計

2,548

3,525

 

利息及び配当金の受取額

25

29

 

利息の支払額

△8

△9

 

移転補償金の受取額

109

-

 

法人税等の支払額

△819

△272

 

補助金の受取額

6

4

 

保険金の受取額

15

2

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

1,877

3,279

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

△142

533

現金及び現金同等物の期首残高

1,389

1,246

現金及び現金同等物の期末残高

1,246

1,780






財務三表

タツタ電線の貸借対照表

タツタ電線の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/641億1,900万円
資産合計(100%/611億1,900万円)
売上原価81.1%/519億8,600万円
純資産合計(83.7%/511億8,600万円)
株主資本合計(80.6%/492億9,000万円)
流動資産合計(68.7%/419億9,300万円)
利益剰余金(66.4%/405億5,700万円)
機械装置及び運搬具(39.9%/243億5,600万円)
受取手形及び売掛金(35.1%/214億2,500万円)
建物及び構築物(34.2%/208億9,500万円)
固定資産合計(31.3%/191億2,500万円)
有形固定資産合計(27.1%/165億4,500万円)
売上総利益18.9%/121億3,200万円
負債合計(16.3%/99億3,200万円)
販売費及び一般管理費14.9%/95億8,400万円
流動負債合計(15.2%/92億7,800万円)
建物及び構築物純額(13.3%/81億1,200万円)
資本金(10.9%/66億7,600万円)
仕掛品(10.8%/66億1,700万円)
短期貸付金(8.6%/52億6,300万円)
資本剰余金(7.4%/45億1,600万円)
製品(6.8%/41億6,900万円)
支払手形及び買掛金(6.5%/39億8,900万円)
土地(6%/36億9,600万円)
工具器具及び備品(5.5%/33億5,800万円)
経常利益4.2%/26億8,800万円
機械装置及び運搬具純額(4.3%/26億3,300万円)
営業利益4%/25億4,700万円
税金等調整前当期純利益3.8%/24億3,700万円
投資その他の資産合計(4%/24億3,200万円)
その他の包括利益累計額合計(3.1%/18億9,600万円)
営業キャッシュフロー(18億7,700万円)
現金及び預金(2.9%/17億8,000万円)
当期純利益2.8%/17億6,500万円
建設仮勘定(2.8%/17億3,300万円)
原材料及び貯蔵品(2.7%/16億4,500万円)
未払金(2.5%/15億1,700万円)
未払費用(2.4%/14億8,900万円)
投資有価証券(2.1%/12億9,100万円)
退職給付に係る調整累計額(1.7%/10億2,600万円)
法人税住民税及び事業税1.3%/8億3,700万円
繰延税金資産(1.1%/6億8,700万円)
未払法人税等(1.1%/6億7,300万円)
法人税等合計1%/6億7,100万円
固定負債合計(1.1%/6億5,300万円)
繰延ヘッジ損益(0.8%/4億7,200万円)
その他有価証券評価差額金(0.7%/4億4,200万円)
退職給付に係る負債(0.7%/4億3,100万円)
工具器具及び備品純額(0.6%/3億7,000万円)
特別損失合計0.4%/2億7,800万円
退職給付に係る資産(0.3%/1億8,300万円)
営業外収益合計0.2%/1億5,700万円
無形固定資産合計(0.2%/1億4,800万円)
ソフトウエア(0.2%/1億2,600万円)
資産除去債務(0.2%/1億1,000万円)
投資有価証券評価損0.2%/1億500万円
固定資産廃棄損0.2%/1億300万円
為替差益0.1%/7,700万円
長期前払費用(0.1%/5,200万円)
固定資産譲渡損0.1%/3,500万円
公開買付関連費用0.1%/3,400万円
特別利益合計0%/2,600万円
投資有価証券売却益0%/2,300万円
受取配当金0%/2,300万円
繰延税金負債(0%/2,000万円)
ソフトウエア仮勘定(0%/1,600万円)
営業外費用合計0%/1,500万円
支払利息0%/900万円
受取利息0%/500万円
施設利用権(0%/400万円)
補助金収入0%/400万円
貸倒引当金繰入額0%/400万円
固定資産売却益0%/200万円
貸倒引当金(-%/△1,200万円)
為替換算調整勘定(-%/△4,500万円)
法人税等調整額-%/△1億6,500万円
投資キャッシュフロー(△8億5,500万円)
財務キャッシュフロー(△11億1,200万円)
自己株式(-%/△24億6,000万円)
減価償却累計額(-%/△127億8,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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