【営業キャッシュフローの推移】ＳＴＧ(5858)

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ＳＴＧ　【業種】非鉄金属　【市場】東証グロース) 2024年3月21日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2019年3月31日	1億516万7,000円	-	連結
2020年3月31日	2億3,948万5,000円	+127.7	連結
2021年3月31日	1億4,101万5,000円	△41.1	連結
2022年3月31日	△848万9,000円	-	連結
2023年3月31日	5億1,987万7,000円	-	連結
2024年3月31日	2億4,252万8,000円	△53.3	連結	日本
2025年3月31日	5億4,292万4,000円	+123.9	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1) 連結経営指標等

 

(注) １．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均雇用人員を外数で記載しております。

２．第37期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんでしたので記載しておりません。

３．第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。

４．は、2018年９月５日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。

５．は、2019年６月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。

６．第37期、第38期及び第39期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、特定上場有価証券に関する有価証券上場規程の特例第128条第３項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。

７．第40期及び第41期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。

８．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

 

(2) 提出会社の経営指標等

 

(注) １．従業員数は就業人員(から社外への出向者を含み、社外からへの出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、最近１年間の平均人員を外数で記載しております。

２．第37期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。

３．第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。

４．は、2018年９月５日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。

５．は、2019年６月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。

６．第41期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。

７．第37期、第38期及び第39期の財務諸表については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。

８．第40期及び第41期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。

９．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

株価等との関係

株価　 為替(ドル円)　 原油価格　 日本金利　 米金利　 鉱工業生産指数(非鉄金属工業)　 鉱工業生産指数(非鉄金属鋳物)　 鉱工業生産指数(金属製品工業)　

売上高　 営業利益　 経常利益　 純利益　

ＳＴＧのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

											(単位：千円)
										前連結会計年度 (自　2023年４月１日 　至　2024年３月31日)	当連結会計年度 (自　2024年４月１日 　至　2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益									292,197	514,782
	減価償却費									339,055	400,923
	賞与引当金の増減額（△は減少）									△2,460	5,214
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）									4,537	10,762
	受取利息及び受取配当金									△7,628	△6,379
	支払利息									68,079	65,943
	為替差損益（△は益）									△269	△68,515
	売上債権の増減額（△は増加）									110,471	△67,458
	棚卸資産の増減額（△は増加）									△392,735	△357,896
	仕入債務の増減額（△は減少）									8,679	74,084
	未払消費税等の増減額（△は減少）									△10,909	△10,923
	未払金の増減額（△は減少）									23,809	△80,433
	その他									△73,369	152,222
	小計									359,457	632,327
	利息及び配当金の受取額									7,442	7,359
	利息の支払額									△57,297	△79,316
	法人税等の支払額									△67,073	△17,445
	営業活動によるキャッシュ・フロー									242,528	542,924
投資活動によるキャッシュ・フロー
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）										96,133	68,423
現金及び現金同等物の期首残高										900,024	996,158
現金及び現金同等物の期末残高										※ 996,158	※ 1,064,582

財務三表

ＳＴＧの貸借対照表

ＳＴＧの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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