【営業利益の推移】ＳＴＧ(5858)
ＳＴＧ 【業種】非鉄金属 【市場】東証グロース) 2024年3月21日新規上場
営業利益は、本業の儲けをあらわす利益で、売上総利益から営業活動に必要な費用（販売奨励金や従業員の給料、広告宣伝費など）を引いたものです。
営業利益の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 営業利益 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2019年3月31日 | △100万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2020年3月31日 | △100万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2021年3月31日 | △100万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2022年3月31日 | △100万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2023年3月31日 | △100万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2024年3月31日 | 2億9,820万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2025年3月31日 | 4億8,512万4,000円 | +62.7 | 連結 | 日本 |
| 2026年3月31日予想 | 3億2,000万円 | △34 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均雇用人員を外数で記載しております。
２．第37期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんでしたので記載しておりません。
３．第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。
４．は、2018年９月５日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
５．は、2019年６月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
６．第37期、第38期及び第39期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、特定上場有価証券に関する有価証券上場規程の特例第128条第３項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
７．第40期及び第41期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
８．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．従業員数は就業人員(から社外への出向者を含み、社外からへの出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、最近１年間の平均人員を外数で記載しております。
２．第37期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
３．第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。
４．は、2018年９月５日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
５．は、2019年６月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
６．第41期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
７．第37期、第38期及び第39期の財務諸表については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
８．第40期及び第41期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
９．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
株価等との関係
ＳＴＧの損益計算書から一部抜粋
※下記は、2025年3月決算のデータです。
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(単位：千円) |
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前連結会計年度 (自 2023年４月１日 至 2024年３月31日) |
当連結会計年度 (自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) |
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売上高 |
5,242,833 |
6,426,069 |
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売上原価 |
4,073,607 |
4,902,434 |
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売上総利益 |
1,169,226 |
1,523,634 |
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販売費及び一般管理費 |
871,020 |
1,038,510 |
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営業利益 |
298,206 |
485,124 |
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営業外収益 |
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受取利息 |
6,912 |
5,444 |
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受取配当金 |
715 |
935 |
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補助金収入 |
902 |
7,933 |
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為替差益 |
55,028 |
75,896 |
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配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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