STG 【業種】非鉄金属 【市場】東証グロース) 2024年3月21日新規上場
投資活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を投資キャッシュフローといいます。
例:資産を売却して現金が増えた、株や債券など有価証券を購入して現金が減ったなど
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)

| 決算期 | 投資キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2019年3月31日 | △5,095万1,000円 | - | 連結 | |
| 2020年3月31日 | △3億2,232万4,000円 | - | 連結 | |
| 2021年3月31日 | △8億9,091万2,000円 | - | 連結 | |
| 2022年3月31日 | △3億5,550万7,000円 | - | 連結 | |
| 2023年3月31日 | △2億3,313万6,000円 | - | 連結 | |
| 2024年3月31日 | △3億8,154万8,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2025年3月31日 | △3億6,008万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均雇用人員を外数で記載しております。
2.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんでしたので記載しておりません。
3.第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。
4.は、2018年9月5日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5.は、2019年6月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.第37期、第38期及び第39期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、特定上場有価証券に関する有価証券上場規程の特例第128条第3項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
7.第40期及び第41期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
(注) 1.従業員数は就業人員(から社外への出向者を含み、社外からへの出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、最近1年間の平均人員を外数で記載しております。
2.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
3.第37期の株価収益率は、株式が非上場であったため記載しておりません。
4.は、2018年9月5日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5.は、2019年6月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第38期以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
7.第37期、第38期及び第39期の財務諸表については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
8.第40期及び第41期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
9.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

STGのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
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有形固定資産の取得による支出 |
△374,949 |
△376,206 |
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無形固定資産の取得による支出 |
△10,353 |
△35,694 |
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投資有価証券の取得による支出 |
- |
△9,960 |
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投資有価証券の売却による収入 |
- |
75,821 |
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その他 |
3,753 |
△14,045 |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
△381,548 |
△360,086 |
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現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
96,133 |
68,423 |
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現金及び現金同等物の期首残高 |
900,024 |
996,158 |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
※ 996,158 |
※ 1,064,582 |
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配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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