【営業キャッシュフローの推移】横河ブリッジホールディングス(5911)

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横河ブリッジホールディングス　【業種】金属製品　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

横河ブリッジホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	42億6,600万円	-	連結	日本
2015年3月31日	△73億8,500万円	-	連結	日本
2016年3月31日	81億3,200万円	-	連結	日本
2017年3月31日	△51億6,600万円	-	連結	日本
2018年3月31日	192億5,200万円	-	連結	日本
2019年3月31日	44億4,900万円	△76.9	連結	日本
2020年3月31日	91億6,800万円	+106.1	連結	日本
2021年3月31日	1億9,500万円	△97.9	連結	日本
2022年3月31日	170億7,400万円	+8655.9	連結	日本
2023年3月31日	△43億5,000万円	-	連結	日本
2024年3月31日	△16億3,700万円	-	連結	日本
2025年3月31日	△21億7,100万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

横河ブリッジホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：百万円)
	前連結会計年度 (自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)	当連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	17,531	17,989
減価償却費	3,830	4,307
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	250	△720
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	△38	△30
株式報酬引当金の増減額（△は減少）	143	196
工事損失引当金の増減額（△は減少）	84	176
賞与引当金の増減額（△は減少）	95	△79
その他の引当金の増減額（△は減少）	△11	141
受取利息及び受取配当金	△333	△316
支払利息	170	265
投資有価証券売却損益（△は益）	△1,665	△1,772
固定資産売却損益（△は益）	△210	△5
固定資産除却損	129	24
その他収益及び費用の非資金分等（純額）	△6	291
受取手形及び完成工事未収入金等の増減額（△は増加）	△13,090	△13,047
未成工事支出金及び仕掛品の増減額（△は増加）	△198	△219
未収入金の増減額（△は増加）	500	186
支払手形及び工事未払金等の増減額（△は減少）	△4,312	△2,900
未成工事受入金の増減額（△は減少）	△8	1,368
未払金の増減額（△は減少）	215	46
預り金の増減額（△は減少）	186	△329
未払消費税等の増減額（△は減少）	229	298
その他の資産・負債の増減額	△250	△3,070
小計	3,242	2,802
利息及び配当金の受取額	334	317
利息の支払額	△166	△261
法人税等の支払額	△5,048	△5,030
営業活動によるキャッシュ・フロー	△1,637	△2,171

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△154	△8,156
現金及び現金同等物の期首残高	25,143	24,988
現金及び現金同等物の期末残高	※ 24,988	※ 16,832