【純利益の推移】東京製綱(5981)

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東京製綱(5981)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東京製綱 【業種】金属製品 【市場】東証プライム)

意味純利益(純損失)とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期(四半期)純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

決算期当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日△288億2,700万円-連結 日本
2014年3月31日47億4,700万円-連結 日本
2015年3月31日38億2,200万円△19.5連結 日本
2016年3月31日26億7,300万円△30.1連結 日本
2017年3月31日18億8,200万円△29.6連結 日本
2018年3月31日25億2,300万円+34.1連結 日本
2019年3月31日1億5,300万円△93.9連結 日本
2020年3月31日△24億3,400万円-連結 日本
2021年3月31日4億800万円-連結 日本
2022年3月31日13億600万円+220.1連結 日本
2023年3月31日37億8,300万円+189.7連結 日本
2024年3月31日20億4,000万円△46.1連結 日本
2025年3月31日32億4,700万円+59.2連結 日本
2026年3月31日34億8,100万円+7.2連結 日本
2027年3月31日予想30億円△13.8

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

                     

       

と株価との比較


東京製綱の損益計算書から一部抜粋

※下記は、2025年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

 

特別損失合計

314

1,625

税金等調整前当期純利益

3,836

4,056

法人税、住民税及び事業税

499

751

法人税等調整額

89

△177

法人税等合計

589

574

当期純利益

3,247

3,481

親会社株主に帰属する当期純利益

3,247

3,481






財務三表

東京製綱の貸借対照表

東京製綱の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/890億7,100万円)
売上高100%/640億9,400万円
売上原価76.1%/487億5,300万円
負債合計(53.8%/478億8,000万円)
純資産合計(46.2%/411億9,100万円)
流動負債合計(33.2%/296億700万円)
売上総利益23.9%/153億4,100万円
短期借入金(15.2%/135億3,100万円)
受取手形売掛金及び契約資産(15.1%/134億7,900万円)
販売費及び一般管理費16.4%/104億9,100万円
長期借入金(10.4%/92億5,400万円)
現金及び預金(7.9%/70億7,400万円)
商品及び製品(7.7%/68億4,200万円)
支払手形及び買掛金(7.4%/66億1,200万円)
原材料及び貯蔵品(5.9%/52億3,200万円)
経常利益8%/51億3,600万円
営業利益7.6%/48億4,900万円
仕掛品(5.1%/45億8,000万円)
税金等調整前当期純利益6.3%/40億5,600万円
再評価に係る繰延税金負債(4.4%/39億5,400万円)
当期純利益5.4%/34億8,100万円
電子記録債権(3.8%/33億7,600万円)
未払費用(3.2%/28億5,500万円)
営業キャッシュフロー(24億1,600万円)
電子記録債務(2.4%/21億900万円)
賞与引当金(1.3%/11億5,000万円)
営業外収益合計1.7%/11億800万円
法人税住民税及び事業税1.2%/7億5,100万円
リース債務(0.7%/6億4,900万円)
法人税等合計0.9%/5億7,400万円
持分法による投資利益0.8%/5億1,800万円
支払利息0.6%/3億9,200万円
受取配当金0.5%/3億2,300万円
役員退職慰労引当金(0.2%/1億4,700万円)
受取利息0%/3,100万円
為替差損0%/100万円
財務キャッシュフロー(△3,100万円)
法人税等調整額-%/△1億7,700万円
投資キャッシュフロー(△16億4,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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