【自己資本比率の推移】東京製綱(5981)
東京製綱 【業種】金属製品 【市場】東証プライム)
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（金属製品）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(金属製品業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 12.9% | - | 連結 | 54.8 | 54.11 |
| 2015年3月31日 | 23.2% | +79.8 | 連結 | 54.22 | 55.39 |
| 2016年3月31日 | 24.7% | +6.5 | 連結 | 54.25 | 54.56 |
| 2017年3月31日 | 28.8% | +16.6 | 連結 | 54.95 | 55.58 |
| 2018年3月31日 | 29.9% | +3.8 | 連結 | 54.85 | 55.16 |
| 2019年3月31日 | 28.7% | △4 | 連結 | 56.3 | 55.64 |
| 2020年3月31日 | 24% | △16.4 | 連結 | 58.1 | 56.66 |
| 2021年3月31日 | 27.7% | +15.4 | 連結 | 59.1 | 57.5 |
| 2022年3月31日 | 30.5% | +10.1 | 連結 | 58.85 | 57.58 |
| 2023年3月31日 | 35% | +14.8 | 連結 | 58.1 | 57.18 |
| 2024年3月31日 | 40.3% | +15.1 | 連結 | 59.2 | 58.81 |
| 2025年3月31日 | 42% | +4.2 | 連結 | 67.86 | 63.57 |
| 2026年3月31日 | % | - | 連結 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（100%／890億7,100万円）
売上高（100%／640億9,400万円）
売上原価（76.1%／487億5,300万円）
負債合計（53.8%／478億8,000万円）
純資産合計（46.2%／411億9,100万円）
流動負債合計（33.2%／296億700万円）
売上総利益（23.9%／153億4,100万円）
短期借入金（15.2%／135億3,100万円）
受取手形売掛金及び契約資産（15.1%／134億7,900万円）
販売費及び一般管理費（16.4%／104億9,100万円）
長期借入金（10.4%／92億5,400万円）
現金及び預金（7.9%／70億7,400万円）
商品及び製品（7.7%／68億4,200万円）
支払手形及び買掛金（7.4%／66億1,200万円）
原材料及び貯蔵品（5.9%／52億3,200万円）
経常利益（8%／51億3,600万円）
営業利益（7.6%／48億4,900万円）
仕掛品（5.1%／45億8,000万円）
税金等調整前当期純利益（6.3%／40億5,600万円）
再評価に係る繰延税金負債（4.4%／39億5,400万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（5.4%／34億8,100万円）
当期純利益（5.4%／34億8,100万円）
電子記録債権（3.8%／33億7,600万円）
未払費用（3.2%／28億5,500万円）
営業キャッシュフロー（24億1,600万円）
電子記録債務（2.4%／21億900万円）
賞与引当金（1.3%／11億5,000万円）
営業外収益合計（1.7%／11億800万円）
法人税住民税及び事業税（1.2%／7億5,100万円）
リース債務（0.7%／6億4,900万円）
法人税等合計（0.9%／5億7,400万円）
持分法による投資利益（0.8%／5億1,800万円）
支払利息（0.6%／3億9,200万円）
受取配当金（0.5%／3億2,300万円）
役員退職慰労引当金（0.2%／1億4,700万円）
受取利息（0%／3,100万円）
為替差損（0%／100万円）
財務キャッシュフロー（△3,100万円）
法人税等調整額（-%／△1億7,700万円）
投資キャッシュフロー（△16億4,500万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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