【営業キャッシュフローの推移】日本発条(5991)

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日本発条　【業種】金属製品　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	437億9,800万円	-	連結	日本
2015年3月31日	448億5,300万円	+2.4	連結	日本
2016年3月31日	426億7,400万円	△4.9	連結	日本
2017年3月31日	556億6,400万円	+30.4	連結	日本
2018年3月31日	498億1,100万円	△10.5	連結	日本
2019年3月31日	367億9,400万円	△26.1	連結	日本
2020年3月31日	366億2,100万円	△0.5	連結	日本
2021年3月31日	296億3,600万円	△19.1	連結	日本
2022年3月31日	345億500万円	+16.4	連結	日本
2023年3月31日	136億5,600万円	△60.4	連結	日本
2024年3月31日	667億600万円	+388.5	連結	日本
2025年3月31日	557億1,300万円	△16.5	連結	日本
2026年3月31日	774億4,600万円	+39	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

日本発条のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)	当連結会計年度 (自　2025年４月１日　至　2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	59,617	50,308
減価償却費	29,324	30,454
減損損失	431	9,835
退職給付に係る資産負債の増減額	△1,873	4,879
受取利息及び受取配当金	△5,329	△5,659
支払利息	385	612
為替差損益（△は益）	△402	2,007
持分法による投資損益（△は益）	△2,379	△929
有形固定資産除売却損益（△は益）	1,276	297
投資有価証券売却損益（△は益）	△387	△5,242
関係会社出資金売却損益（△は益）	－	△534
関係会社株式評価損	－	296
関係会社出資金評価損（△は益）	－	510
関係会社整理損失引当金の増減額（△は減少）	－	887
受取和解金	△2,000	－
事業譲渡損益（△は益）	299	－
退職給付信託返還益	－	△3,872
売上債権の増減額（△は増加）	4,019	△3,192
棚卸資産の増減額（△は増加）	△8,255	4,748
仕入債務の増減額（△は減少）	△6,141	△13,106
その他	618	△353
小計	69,203	71,948
利息及び配当金の受取額	6,192	7,429
利息の支払額	△385	△576
和解金の受取額	2,000	－
退職給付信託返還額	－	10,315
法人税等の支払額	△21,296	△11,669
営業活動によるキャッシュ・フロー	55,713	77,446
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の期首残高	93,065	81,805
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額	－	16
現金及び現金同等物の期末残高	※ 81,805	※ 89,963