【営業キャッシュフローの推移】テクノプロ・ホールディングス(6028)

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テクノプロ・ホールディングス　【業種】サービス業　【市場】東証プライム) 2014年12月15日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

テクノプロ・ホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2015年6月30日	68億2,700万円	-	連結	国際
2016年6月30日	79億5,000万円	+16.4	連結	国際
2017年6月30日	86億3,400万円	+8.6	連結	国際
2018年6月30日	107億9,800万円	+25.1	連結	国際
2019年6月30日	112億7,000万円	+4.4	連結	国際
2020年6月30日	180億5,900万円	+60.2	連結	国際
2021年6月30日	220億8,100万円	+22.3	連結	国際
2022年6月30日	188億5,700万円	△14.6	連結	国際
2023年6月30日	214億2,400万円	+13.6	連結	国際
2024年6月30日	311億7,700万円	+45.5	連結	国際
2025年6月30日	254億6,600万円	△18.3	連結	国際

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

株価等との関係

と株価との比較

テクノプロ・ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			（単位：百万円）
	注記	前連結会計年度 (自 2023年７月１日至 2024年６月30日)	当連結会計年度 (自 2024年７月１日至 2025年６月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前当期利益		22,139	24,268
減価償却費及び償却費		3,271	3,096
減損損失	９	2,769	5,017
受取利息及び受取配当金		△155	△212
支払利息		81	87
売掛金及びその他の債権の増減額（△は増加）		△1,558	△1,910
買掛金及びその他の債務の増減額（△は減少）		2,073	1,661
預り金の増減額（△は減少）		932	△448
前払費用の増減額（△は増加）		2,661	3,082
リース債権の増減額（△は増加）		2,010	2,121
未払消費税等の増減額（△は減少）		1,783	△725
退職後給付に係る負債の増減額（△は減少）		△533	△476
その他		964	△836
小計		36,441	34,725
利息及び配当金の受取額		114	196
利息支払額		△56	△81
法人所得税支払額		△7,093	△9,489
法人所得税還付額		1,771	114
営業活動によるキャッシュ・フロー		31,177	25,466


現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		9,868	△1,550
現金及び現金同等物の期首残高		35,373	45,241
現金及び現金同等物の期末残高		45,241	43,691